5. 全面リフォームの費用を左右する主なポイント
全面リフォームにかかる費用は、坪・㎡単価だけで決まるわけではありません。
建物の状態や内装・設備のグレードによって、数十万から数百万円単位で費用が変動します。ここでは、とくに金額差が出やすい5つのポイントを説明します。
5-1.住まいの現在の状態（老朽度、傾きなど）
全面リフォームの予算を考えるときには、建物の築年数がひとつの目安です。
しかし、実際には同じ築年数でも、建物の状態によって費用が大きく変わります。たとえば、同じように築30年の戸建住宅でも、柱の腐食やシロアリの食害、雨漏り、家の傾きなどがあると、補修費用が追加で必要です。
「床が凹んでいる」「天井にカビが生えている」「家全体が傾いている」などの症状があるなら、目安費用より多めに予算を考えておいたほうがよいでしょう。
5-2.選ぶ住宅設備・建材のグレード
3章でも説明したように、住宅設備や内装建材のグレードも費用を左右するポイントのひとつです。とくにキッチンは、シンプルなキッチンなら100万円以内で抑えられるケースもありますが、ハイグレード品などを選ぶと200万円を超えることも。さらに移動や配置変更を行うと、別途工事費用がかかります。
内装材も費用幅が大きく、合板でできた複合フローリングか一枚板でできた無垢フローリングか、量産品とハイグレード品（1000番台クロス）かで、数万円から数十万円もの費用差が出る可能性があります。
5-3.施工時期
リフォーム業界には繁忙期と閑散期があり、工事時期によって工事費や人件費にかかる費用が若干変わってきます。一般的には1〜3月の入学や転勤の準備期間となる時期、気候が落ち着いてくる9〜11月が繁忙期です。この時期に重なるとスケジュールと人員手配が立て込むため、費用が高くなる傾向があります。
5-4.工事期間（仮住まい・引っ越し費用）
全面リフォームになると、工事期間中は仮住まいが必要になる場合がほとんどです。
賃貸物件へと移り住むなら、敷金礼金や家賃、引っ越し費用などが必要になるため、工事費用とは別に数十万円から数百万円ほどかかります。
ウィークリーマンションやマンスリーマンションなら、賃貸物件より費用を抑えられることが多いのですが、備え付けの家具があるため、持ち物はレンタルスペースなどに保管することになるでしょう。
5-5.施工会社の得意分野・施工体制
リフォーム会社ごとに、得意分野と施工体制が異なります。
全面リフォームの実績が多く、多くの工事を一社で完結できる会社は、外注費が少なく価格を抑えやすい傾向があります。一方、下請けへの発注が多く、管理費や中間マージンがかかる会社は、費用も高くなりがちです。
6.全面リフォームの費用を抑える5つのコツ
全面リフォームは高額になりやすいので、少しでも費用を抑える方法があればうれしいですよね。ここでは、費用を抑える5つのコツを確認していきましょう。
6-1.工事の優先順位を明確にする
全面リフォーム費用が高くなる原因には、建物の劣化状況のほか、「希望を詰め込みすぎてしまった」というものがあります。
「最新設備を使いたい」「間取りを変えたい」「内装材を新しくしたい」などの希望をすべて実現すると、あっという間に予算オーバーしてしまいます。費用を抑えつつも満足度が高いリフォームにするためには、優先順位を明確にしておくことが大切です。
順位決めをするときには、耐震・断熱・雨漏り修繕などの「家の安全性・暮らしの質」に関わる部分は優先度を高くし、デザイン面は予算に応じて調整することをおすすめします。
予算が厳しくなったときに削る部分まで決めておくと、大幅な予算オーバーを防げるでしょう。
6-2.仕様・素材のグレードを調整する
前章で説明したように、設備や内装建材にかかる費用によって、費用総額が大きく変わってきます。しかし、水まわり設備はグレードの違いによって耐用年数は変わらないため、費用を抑えたいのなら、シンプルまたはスタンダードグレードを選ぶのがおすすめ。設備の移動も費用が跳ね上がるため、壁の撤去や向きの変更などで対応したほうがよいでしょう。
内装材に関しても、過ごす時間が長いLDKなどは無垢フローリングやハイグレードクロスを使い、他の部分は複合フローリングやミドルグレードのクロスにするなど、予算に応じて調整してみてください。
6-3.補助金・減税制度を活用する
住宅を全面リフォームすると、国や自治体の補助金や減税制度を使える可能性があります。
とくに住宅の省エネ性を向上させる工事については、補助額が高い制度が多いので、それらを利用することでリフォーム費用を抑えられます。
ただし、制度を利用するには工事要件を満たすのはもちろん、登録事業者でなければ申請自体ができない制度も多いので、相談時に補助金を使いたい旨を伝えておきましょう。
なお、補助金制度は年度替わりが多く、内容も毎年変更されます。
確実に補助金を利用するためにも、必ず最新情報をチェックしてください。
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6-4.複数社に相見積もりを取る
同じように全面リフォームの相談をしても、金額や提案内容はリフォーム会社ごとに異なります。材料の仕入れルートや方法、職人の手配、下請け構造などが会社ごとに変わり、それによって工事原価も変わってくるからです。
満足度が高いリフォームをしつつも費用を抑えたいなら、できれば3〜5社で相見積もりをしましょう。
その際には提案内容や工事に含まれる内訳、アフターフォローの有無などをしっかりと確認してください。金額に納得できる会社と契約するのが、満足度が高いリフォームにするための鍵になります。
【Point!】見積もり金額が安ければいいというわけではない！
費用を抑えるために相見積もりをするときには、どうしても金額だけで会社を比較しがちです。しかし、安さだけで依頼した結果、追加工事によって高額になったというケースも少なくありません。見積書を比較するときには、金額だけではなく、詳細内容までしっかりと確認しましょう。
リフォームの相見積もり、何社に頼む？ポイントや進め方・マナーを全解説！
6-5.工期や着工時期を工夫してコストを抑える
リフォーム費用の中には、材料費のほか人件費などの費用も含まれています。
前述のようにリフォームの繁忙期には人件費が高くなる傾向があるため、1～3月の入学や転勤の準備時期、気候が落ち着いてくる9〜11月といった繁忙期を避けるなど、着工時期の調整も費用を抑えるポイントのひとつです。
具体的には、梅雨時期や夏時期、年末から2月までがおすすめ。この時期は閑散期にあたるため、値引き対応にも柔軟に応じてもらえる可能性が高くなります。無理に時期を調整する必要はありませんが、時期も費用に影響する点を覚えておくと交渉に役立つでしょう
