十分な蓄えと年金があり、デジタル機器も使いこなす活動的な高齢の親。そんな「自立した老後」ならば、家族も安心だと考えがちです。しかし、その自信や便利さが、かえって認知症の深刻なサインを覆い隠してしまうことがあります。ある親子のケースをみていきます。
父「欲しいものは通販で買う。お前の世話にはならん」
「父は昔から『新しいもの好き』でした。スマホもタブレットも使いこなし、引退後は株価チェックが日課。だからこそ、私は油断していたんです」
都内在住の会社員、長谷川美佐子さん（50歳・仮名）。実家で1人暮らしをする父・修一さん（78歳・仮名）は、大手企業で管理職をしていた元エリートです。現在、年金は月20万円、金融資産は4,000万円超。「金はある、頭も回る」が自慢で、娘が高齢者のひとり暮らしについて不安を口にすると、「今はネットで水でも飯でも届く時代だ。心配無用、施設になんて入るか！」と一蹴されたといいます。
実際、修一さんは毎日のように通販サイトで買い物をしていたそう。美佐子さんが電話をするたび、「昨日はマッサージ機を買った」「今日は北海道からカニを取り寄せた」などと、いつも上機嫌でした。美佐子さんは「お金を使って経済を回してくれているなら、認知症予防にもなるし安心ね」と、修一さんのネット通販好きを好意的に見ていたのです。
しかし、その便利すぎる生活に異変が……。きっかけは、宅配業者からの異例の電話でした。
「あのお宅、もう荷物を置く場所がないんです。玄関先まで埋まっていてインターホンにも出てくれない」
美佐子さんが遠路はるばる実家に駆けつけると、そこは異様な光景でした。玄関ドアが半分しか開きません。隙間から体をねじ込むと、廊下の天井まで積み上げられた通販の段ボールの壁が、奥まで続いていました。
「ゴミじゃないんです。全部、新品の商品なんです。最新の空気清浄機、ロボット掃除機、高級羽毛布団、そして大量の缶詰やレトルト食品……。父は、届いた荷物を開けることができなくなっていたんです」
認知症の進行により、修一さんは「注文ボタンを押す」ことはできても、「箱を開封して片付ける」「説明書を読んで設置する」という遂行機能が失われていました。それでも、不安を埋めるように注文だけは止められない……そんな顛末でした。美佐子さんが段ボールの迷路をかき分けると、リビングのわずかな隙間で、修一さんはただうずくまっていたそうです。
一見すると買い物依存!? 実は認知症の場合も
国民生活センターのデータによれば、認知症などにより判断能力が不十分な高齢者に関する消費生活相談は高止まり傾向にあります。中でも「通信販売」に関するトラブルは、健康食品や化粧品の定期購入などを中心に、多くの高齢者を悩ませている「主要な相談項目」のひとつです。
なぜ、これほどまでに買ってしまうのか。背景にあるのは、認知症による「遂行機能障害」です。物事を順序立てて実行する力が低下すると、注文ボタンは押せても、「箱を開けて、設置して、使う」という一連の動作が極端に難しくなることがあります。結果、本人の意思とは裏腹に、家の中に未開封の段ボールが山積みになってしまうのです。
また、「なくなったら困る」という強迫的な不安や、かつて現役時代に決断を下していた「買い物」という行為そのものに安心感を求めている場合もあります。特に社会的地位の高かった人は、自身の能力低下を認めたがらず、周囲の介入を拒絶する傾向が強いため、事態が深刻化しがちです。
対策として、家族は「叱る」のではなく、環境を整える必要があります。購入のきっかけとなるカタログやDMを物理的に処分したり、クレジットカード会社と連携して利用を制限したりすることが有効です。また、通信販売には通常クーリング・オフ制度が適用されませんが、特約がない限り、商品到着後8日以内であれば送料負担で返品可能です。
そして何より、資産を守るためには「成年後見制度」の検討が不可欠です。判断能力が不十分になれば、後見人が不適切な契約を取り消したり、財産管理を行ったりできます。親のプライドを守りつつ、その資産が「ゴミ」に変わるのを防ぐには、元気なうちからの法的な備えが必要です。
［参考資料］
国民生活センター『2024年度 65歳以上の消費生活相談の状況』
政府広報オンライン『知っておきたい認知症の基本』