「投資の勉強をしているのに、なぜか上手くいかない」そう悩む人は、もしかしたら努力の方向が少しずれているのかもしれません。富裕層や成功する投資家が、金融知識以上に貪欲に吸収しているものとは？ 市川雄一郎氏の著書『普通のひとでも富裕層になれる シンプルな投資の学び』（日経BP）より、単なるテクニックや知識だけでは辿り着けない、成功する投資家が持つ「相場を読み解く視点」の養い方を紐解きます。
学ぶべき要素は、金融だけではない
コンサルタント時代に対応したお客様とのやりとりを思い返してみると、金融リテラシーを高める必要性を感じた理由としては、友人や知人が資産を上手に増やしている姿を見たときや、社会情勢の変化に敏感になったときであるという意見が多かった印象があります。
とはいえ、「資産運用の成功に社会情勢が関係するのか？」と疑問を抱く人もいるでしょう。しかし実をいうと、富裕層になりたいと考える人の多くは、政治や経済の動向にとても敏感です。
資産を増やそうと考える富裕層予備軍の人たちは一般的に、日頃から多方面にアンテナを張っていることが多いといえます。何せ資産運用を考える際に最も重要な要素は国の政治であり、それが経済の変動にも影響を与えるのはいわずもがなです。
たとえば、現在の国会議員選挙で「どの党に任せるか」といった選択も、富裕層になり得る素質のある人たちが気にするポイントといえます。政治の動向によって投資環境も変わるため、こうした人たちは常に政治・経済に関心を持ち続け、その影響が資産の増減にどう関わるかを見極めています。
さらに、日本国内のみならず、グローバルな経済情勢も視野に入れるべきです。
たとえば、日本の食料自給率は4割程度で、これが示すのは日本が自国内だけで経済的に成り立つわけではないという事実です。つまり経済は、グローバルにつながっているのだという現実を知らなければなりません。富裕層の多くは、当然のように為替の変動や輸入物価が日常生活に直接影響を与えることは理解しており、こうした視点から資産運用や金融リテラシーの重要性を認識しています。
それらからもわかるように、政治や経済への関心が高まることで、結果的に資産の増え方や管理の方法が変わってくる可能性は高く、つまり金融リテラシーを高めることは、収入や資産の成長にも大いに役立つということにほかならないのです。
政治と経済は切っても切れない関係
政治と経済の連動について深く話すとかなり長くなってしまうので、簡単に説明していきましょう。
まず、前記の通り、政治の変化は、経済に大きな影響を与えます。たとえば、首相が代わると金融政策や経済対策の見直しが行われ、状況に応じて投資家たちも売買するため、結果として株価の変動が起こります。大まかにいうと、規制緩和は株価の上昇を促し、規制強化はそれと反対の動きを見せる。絶対にそうなるとは言い切れませんが、基本的にはそれらの可能性が高まるといって相違ないでしょう。
とりわけ動きが活発化するのは為替と株価の2つです。まず為替の場合はどうなのかというと、国の経済状況や金利動向に大きく左右されるため、新しい政権が金融緩和政策を進める場合は、通貨価値が下がりやすくなるという特徴があります。
一方、株価はどうか？ 前記した規制緩和のケースと同様、企業にとって有利な政策・対策を講じることが決まれば株価は上昇する傾向があり、その逆の場合、つまり多くの企業にとって不利な規制強化が実施されると、市場は混乱し、リスクを回避すべく投資家たちは挙（こぞ）って対象株を売却する動きが活発化します。つまり、株価が下落してしまう結果になるということです。
もちろん投資をしていなくても、政治の変化・変動は日々のニュース等で欠かさずチェックする人が多いと思います。それは、仕事や暮らしに与える影響の程度を知るためだと思われますが、普段からそうしたことを確認している人は、投資家としての素質を持っているといっても過言ではありません。
何せ金融リテラシーとは、投資や経済に関する専門的な知識を蓄えるだけでは不十分であり、国内外問わず政治の動きについて知ることもまた要素のひとつにほかならないのです。