リフォームの見積書を初めて見たとき、「どう見ればいいの？」「内容がよくわからない」と戸惑う人は少なくありません。
しかし、よく理解しないまま契約を進めてしまうと、後から追加費用が発生したり、希望していた工事がおこなわれなかったりといったトラブルにつながる可能性があります。
この記事では、見積書を受け取るまでの流れやチェックすべきポイント、そして複数の業者を比較する際のコツまでを分かりやすく解説します。安心してリフォームを進めたい方は、ぜひ参考にしてください。
1.リフォームの見積書はどうやってもらう？
まずは、リフォーム会社に見積もりを依頼してから、実際に書類を受け取るまでの基本的な流れについて解説していきます。
1-1.正確な見積書をもらうには「現地確認」が必要
リフォームで正確な見積もりを出すためには、「現地調査」が欠かせません。
これは、リフォーム会社が実際に現場を訪れ、希望の工事が可能かどうかを判断したり、劣化状況や施工面積などを確認したりする工程です。
トイレを交換するだけのような簡単に思える工事でも、排水管の位置などで設置できる機器が異なるため、正確な費用は現地を見ないと出せません。
小規模な工事だと面倒に感じるかもしれませんが、依頼する側にとってもメリットがあります。
担当者の対応や人柄を確認し、安心して任せられる会社かどうかを見極める貴重な機会になるので、必ず行うようにしましょう。
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1-2.見積書をもらうまでの日数の目安
現地調査が終わってから見積書が提出されるまでには、トイレや洗面台の交換といった小規模な工事であれば数日で届くのが一般的です。
一方、間取り変更を伴うような大規模なリフォームの場合は、プラン作成に時間がかかるため、1週間から2週間程度待つことも珍しくありません。
見積書の提出日をあらかじめ把握しておくと、全体のスケジュールを組み立てやすくなります。現地調査の際に「いつ頃ご提出いただけますか？」と目安を聞いておくと安心です。
すでに1社から見積もりを取っている場合でも、他の会社からも見積もりを取って比べることで、より希望に合う業者に出会える可能性があります。追加で業者を探したいときは、一括見積もりサービスを使えば、簡単にまとめて見積もりを取れて便利です。
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2.リフォーム見積書の基本構成とチェックポイント
見積書を見る際は、合計金額だけに目が行きがちですが、トラブルを防ぐためには「金額以外の項目」もしっかりチェックすることが大切です。ここでは、見積書の一般的な基本構成と注目すべきポイントを確認しましょう。
2-1.リフォーム見積書の基本構成
リフォーム見積書は、主に次の3つの費用で構成されます。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 材料費 | フローリング材や壁紙、システムキッチン・トイレなど、部材や設備の費用 |
| 施工費 | 工事をおこなう職人の人件費や技術料 |
| 諸費用 | 現場の管理費や交通費、通信費、ほか会社の運営コストなど、間接的にかかる費用 |
これら3つの内訳が分かれて記載されていることで、何にどれくらいお金がかかっているのかを把握しやすくなります。
2-2リフォーム見積書のチェックポイント
見積書を受け取ったら、まずは合計金額以外の「中身」を精査しましょう。単価、数量、有効期限といった各項目を正しく読み解くことで、その業者の透明性や信頼度が浮き彫りになります。
契約後に後悔しないために、以下の9つのポイントに沿ってチェックしていきましょう。
見積書に日付がない場合、いつの条件で作られたものか判断できません。提出日や工期にずれが生じる原因になるため、必ず確認しておきましょう。
②押印されているか会社の押印がある見積書は、正式な書類として扱われます。押印がない場合、のちのちトラブルになったときに責任の所在が曖昧になる可能性があります。
③有効期限はいつまでか有効期限が極端に短い場合、「早く契約させたい業者」の可能性も。有効期限は1か月程度となっているのが一般的です。落ち着いて比較検討できる期間か確認しましょう。
④工事範囲と内容があっているか希望した内容が漏れなく書かれているか、逆に不要な項目が紛れていないかを必ず確認します。とくに「下地補修」「撤去費用」などは業者ごとに差が出やすい項目です。
⑤商品名や型番の記載があるか使用する設備の名称や型番が明記されていると、グレードの違いや仕様の差を比較しやすくなります。型番がない場合は必ず確認しましょう。
⑥単価の記載があるか「一式」だけの表記では費用の根拠が不明瞭です。材料・施工の単価が明示されているかをチェックし、妥当な価格か判断できる状態にしておきましょう。
⑦数量(面積・時間など)が明記されているか、妥当か「㎡」「m」「時間」など数量の単位が明確かどうかを確認します。施工面積や時間に対して数量が多すぎる・少なすぎる場合は追加費用や過剰請求の原因になります。
⑧諸経費の割合一般的には総額の10〜15％が目安です。極端に高い・低い場合は内容を具体的に確認しておくと安心です。
⑨合計金額があっているか単価×数量の積が正しく計算されているか、合計が間違っていないかを必ず確認します。計算ミスは意外と多く、差額が大きくなることもあります。
