55歳で役職定年を迎え、部長職を退いた斉藤昌也さん（仮名）。年収が300万円も減り、月々の手取りも約15万円減少しました。しかし、その事実を知らなかった妻は、銀行口座の振込額を見て顔面蒼白。さらに、長年家計を一人で管理してきた妻が抱える"ある秘密"も明らかに……。今回は、役職定年と“家計丸投げ”が生む落とし穴と、55〜65歳の10年間で家計のピンチはリカバリーできるのかを、ファイナンシャルプランナーの三原由紀氏が解説します。
55歳役職定年で年収300万円減…「こんなに下がるとは思わなかった」
中堅メーカー勤務の斉藤昌也さん（55歳・仮名）は、この春、役職定年を迎えました。部長職から一社員へと変わり、管理職手当と賞与が大きく減ったことで、昨年まで900万円あった年収は一気に300万円ほど下がって600万円台に。月々の手取りも15万円以上減りました。
「ある程度覚悟していたつもりでしたが、明細を見た瞬間の衝撃は大きかったです」と斉藤さんは語ります。
一方、家計管理を担ってきたのは妻の恵さん（53歳・仮名）です。結婚以来、斉藤さんが仕事や給与の話を家庭に持ち込むことは少なく、恵さんも「任されている以上、何とかやりくりしないと」と支出を調整しながら家計を支えてきました。
しかし役職定年を迎えた月、振込額が大幅に減っていることに気づいた恵さんは息をのみました。
「あなた、今月のお給料…会社が間違えているんじゃない？ すごく減ってる。おかしいわ」
斉藤さんは重い表情で「いや、これが正しいんだ。役職定年で給与テーブルが変わったから」と答えました。恵さんはしばらく黙り込み、やがて震える声で打ち明けます。
「実は…貯金が思うように増えていなくて。子どもたちの教育費やあなたのお母様の介護もあったでしょう？ 余裕が出るのをずっと待っていたけれど、こんな形で手取りが下がるなんて思ってもみなくて……」
なぜこれまで、そんな重要なことを黙っていたのか。斉藤さんは一瞬そう詰め寄りそうになりました。しかし、"家計は妻に任せる""仕事の話はしない"、そう決めたのは自分自身です。積み重ねが、役職定年という出来事をきっかけに一気にあらわになった瞬間でした。
「まさか年金まで…」追い討ちをかけた"第二の衝撃"と、夫婦で決めた覚悟
役職定年から3ヵ月後、恵さんがファイナンシャルプランナー（以後、FP）に相談して作成してもらった「年金試算表」を見て、再び顔色を失いました。
「あなた…役職定年の影響、年金にも出るのね……」
役職定年による収入減は、将来受け取る年金額にも影響を及ぼします。厚生年金の報酬比例部分は現役時代の給与に応じて計算されるため、55歳以降の給与が下がれば、その分年金額も減る可能性があります。
斉藤さんの場合、65歳以降の年金は年間で約8万円、月にして約7,000円下がると試算されていました。
「今の生活も苦しいのに、老後もずっとこのままなの……？」
恵さんが沈む中、FPはこう助言しました。「60歳以降も厚生年金に加入できる働き方を選べば、年金額を積み増せます」。
帰り道、夫婦は静かに話し合いました。「今のままでは老後が不安だ。働き方を工夫しないと」。そんなやり取りを経て、斉藤さんは60歳以降も厚生年金に加入できる働き方を模索する決意を固めました。
役職定年は、単なる収入減ではなく「老後のお金の設計」を抜本的に見直す転換点でもあったのです。