斉藤夫妻の決断
斉藤夫妻は、現在の資産と今後の支出を洗い出してみました。
・貯金
・年金
・医療費や介護費、住まいの維持費など近い将来生活のためにかかるお金
・旅行や趣味など、老後にやりたいこと
紙に書き出して話し合ったことで、「子や孫に嫌われるのでは」という迷いが吹っ切れたという斉藤夫妻。後日、娘に下記の3点を丁寧に伝えました。
1．老後資金は自分たちの生活資金であること
2．そんな青天井に援助するほど余裕があるわけではないこと
3．この先迷惑をかけないためにも、これまでのような援助は続けられないこと
娘の真理子さんは当初、明らかに納得がいっていない様子でしたが、時間が経ってこれまでの無自覚な依存に気づいたようでした。その後、マイホーム計画をいったん白紙に戻し、自分たちの家計管理を見直し始めたそうです。
思い切ってお金の問題にけじめをつけたことで、斉藤夫妻の気持ちは少しずつ軽くなりました。
「またなにか言われるのでは」と身構える必要がなくなったことで、孫との時間も純粋に楽しめるようになったといいます。
また娘の真理子さんも、経済的に自立したいという意志が芽生えたようで、現在働いているパート先で正社員を目指すことにしたようです。
親のお金を当てにしない関係へ、少しずつではありますが軌道修正しているということでした。
「親の自立」が家族のためになる
援助は、一度始めると前例化しやすいものです。親ならば、子どもがいくつになっても助けてあげたいと思うかもしれません。しかし、それよりもまず「自分たちの暮らしを守ること」を第一に考える必要があります。
だからこそ、生活費の補てんのような目的が明確でない援助はやめましょう。子どもの進路に関することなど、家庭ごとに「目的」や「金額」で境界線を引くことをおすすめします。
今回の斉藤夫妻のような、年金収入で生活できている家庭であれば、孫の教育費など目的を決めたうえで、たとえば貯蓄の1～２割程度を援助したとしても家計への影響は限定的でしょう。
なお、きちんと話し合ったうえで、教育資金の一括贈与制度など「非課税となる贈与制度」を利用するというのもひとつの選択肢です。
境界線を引くには勇気が必要ですが、無理のない範囲でお互いを支え合っていきたいですね。
石川 亜希子
CFP