NISAに興味はあるものの、「元本割れだけは避けたい」「できるだけ安全な商品を選びたい」といった不安から、一歩を踏み出せずにいる人は少なくありません。では、投資初心者はNISAをどのように理解し、何を基準に商品選びすればよいのでしょうか。塚本俊太郎氏による著書『私が投資したNISA・iDeCoのお金、このままで大丈夫？』（インプレス）より、NISAの基本知識を紹介します。
NISAで“絶対に”元本割れしない「理想の商品」は存在するのか
NISAで購入できる金融商品で、元本割れしない商品はありません。元本割れというのは、投資した金額よりも資産が減ってしまうことです。
個人向け国債や預貯金など、国や銀行によって元本が保証されている商品もありますが、NISAの対象商品には含まれていません。もちろん、NISAの外で、個人向け国債や預貯金を活用するのも一つの手ですが、株式や投資信託と比べて利回りがかなり低くなってしまいます。
ここで、投資のリターンについておさらいしておきましょう。投資のリターンとは確実に得られるものではなく、うまくいった場合とうまくいかなかった場合の両方を含みます。
同様に、リスクもうまくいかなかった場合のみを考えてしまいがちですが、うまくいった場合も含むのです。往々にして、リスクとリターンは比例するので、ローリスクローリターン、ハイリスクハイリターンとなります。
リスクを危険と考えるとリスクは取らない方がいいですが、リスクはリターンの振れ幅だと考えると、高いリターンを目指すならある程度リスクを取るべきということになります。
話を戻すと、NISAでは元本割れを絶対に避けられる商品はありません。特に高いリターンの見込める株式やそれに投資する投資信託などは、値動きも大きい傾向にあります。
そのような商品は投資期間が短いと、景気がいい時から悪い時に移るタイミングに当たれば、元本割れすることがあります。しかし、長期投資で景気の波を乗り越えていくと、元本割れの可能性が低くなっていきます。
例えば、平均的なリターンが5％で値動きの幅がプラスマイナス20％の範囲である金融商品に長期投資をして、元本が当初よりも2倍（元本＋利益100％）になったとします。その後、仮に20％下落することがあっても、積み上げた利益がマイナスを吸収してくれる（利益が100％から60％に減る）ので、元本割れを防げます。
1年ごとのプラスは大きくなくても、少しずつ利益が積み重なることで元本割れへの耐性ができていきます。投資は常に長期の視点を持っておきたいところです。
「長期投資とは何年くらいなの？」ともよく質問されます。景気の良い悪いというサイクルがだいたい10年で一巡するといわれるので、まずは10年投資しましょうと答えています。
さらに延長して、できれば20年商品を持ち続けられると、景気サイクルを2回くらい乗り越えて増えていきます。そうなると、元本割れの可能性はかなり抑えられると思います。
NISAでどの商品を選ぶべき？初心者向け「投資信託の選び方」
これからNISAを始めるなら、長期・積立・分散投資にあった投資信託がおすすめです。その長期・積立投資を行うには、ずっと持ち続けられる投資信託を選びましょう。
世界経済は着実に成長しています。全世界の株式に分散投資するインデックス投資信託であれば、今成長している国や企業も今後成長する国や企業もすべて入っています。
全世界株式に連動する指数で、有名なのはMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス（ACWI）です。ACWIは世界の大型中型の株式に幅広く投資し、世界の株式市場の85％をカバーするように設計されています。
投資したい指数を選んだら、二つのポイントで投資信託を絞ります。
一つ目は、投資信託の大きさである純資産総額が100億円以上あることです。100億円未満だと、運用会社が儲からないため、運用を途中で終了してしまう可能性があります。
二つ目のポイントは信託報酬が安いことです。信託報酬は投資信託を持っている間ずっと発生する手数料です。同じ指数に連動するインデックス投資信託であれば、値動きは同じになるように運用されます。信託報酬を比べて、なるべく低い投資信託を選びましょう。
条件を当てはめると、通称オルカンといわれるeMAXIS Slim全世界株式（オール・カントリー）や楽天・プラス・オールカントリー株式インデックスファンドなどが候補になります。
将来の計画を立てるには、投資して将来いくらくらいになるか目安はつけておきたいところですよね。投資信託を購入する場合、その投資信託からどれくらいの利回りが得られるか…という点についてどう考えたらいいでしょうか？
投資信託のコストや運用方針は目論見書や月次レポートで確認できますが、これらの資料には将来の利回りが書かれていません。実は運用会社は将来に関して約束できず、将来の予想利回りを記載してはいけないと法律で決まっているのです。
投資信託のこれまでの実績は載っているので、それを参考にするのも一つの方法ですが注意点があります。それは短期間だと景気が好調な時期にしか当たっておらず、長期で見た場合と比べて実績を過大評価してしまう可能性があることです。