3.二世帯住宅のリフォームで費用を左右する要因は？
二世帯住宅へのリフォーム費用は主に、以下の４つの要素で決まります。
建物の状態
間取り
施工範囲
設備・建材のグレード
建物の修繕箇所が多かったり、間取りを大きく変更するために家全体を改修する必要があったりすると、改修費用だけでも高額になりがちです。さらに設備や建材のグレードにこだわると、さらに跳ね上がります。
一方で、施工範囲を必要最低限に絞り、既存の間取りをいかす形で内装のみをリフォームすれば、費用を抑えることも可能です。
同じ「二世帯住宅へのリフォーム」でも、工事内容によって数百万円、あるいは数千万円単位で費用が変わることを覚えておきましょう。
【中古住宅を買ってリフォームするなら、物件購入費用もかかる！】
実家や自分たちの家をリフォームする場合は、土地や建物の購入費用はかかりませんが、中古住宅を購入して二世帯住宅へリフォームする場合は、リフォーム費用に加えて物件購入費用も必要になります。
新たな物件で二世帯での生活をスタートしたいと考えている場合は、その点を加味したうえで、トータルの予算を考えましょう。
ただし、いくつかポイントを押さえておけば、費用負担を抑えることも可能です。
方法については、次章で詳しく確認しましょう。
4.二世帯住宅のリフォームで費用を抑える方法
二世帯住宅へのリフォーム費用はたしかに高額になりやすいものの、工夫しながら進めることで負担を抑えることができます。
計画段階で家族間の話し合いや確認しておくべき部分が多いので、あらかじめポイントを押さえておきましょう。
4-1.リフォームの優先順位を考える
1章と2章で触れたように、二世帯住宅へのリフォーム費用は工事範囲が広がるほど費用も膨らんでいきます。
そのため、費用を抑えるためにまず取り組むべきなのが、「優先順位の整理」です。
箇条書きでかまわないので、まずは次のように家族全員で希望を出し合ってみてください。
水まわり設備はすべて新しくしたい
キッチンは2世帯分ほしい
リビングは分けたい
間取りは自分たちの暮らしに合わせて変更したい
暮らしの快適性（耐震性・断熱性）を高めたい
そのうえで、「何をもっとも優先するか」の順位を決め、予算が厳しいときに「諦められる部分」まで決めておくのがポイント。
この作業をしておくと、リフォーム会社に予算内でできる工事内容を確認しやすくなり、予算オーバー対策につながります。
優先順位の整理が難しい！という方は、二世帯住宅のリフォームに詳しい会社に相談してみましょう。担当者が希望に合わせて棚卸を手伝ってくれます。
4-2.既存のものを再利用する
構造部分や階段、建具、間取りなどの使える部分はそのまま再利用し、大きく改修を避けるのも、費用を抑えるポイントです。
水まわり設備も配置を大きく動かさず、向きを変えるだけなど、配管に影響しない範囲で抑えましょう。
ただし、築年数が経った住宅の場合は、構造材や給排水管、断熱材などが劣化していることもあるため、残す部分と新しくする部分は現地調査を通して、リフォーム会社に判断してもらいましょう。
無理に再利用すると、のちに不具合が生じるリスクがあります。
4-3.補助金・減税制度の活用を検討する
リフォームを行うと、国や自治体の補助金・減税制度が利用できる可能性があります。
対象となりやすい制度は、次のとおりです。
国の省エネ補助金
自治体独自の助成金
住宅ローン減税
固定資産税の減税
制度の多くは、「住宅の省エネ性能を高めること」が必須条件ですが、リフォーム時に断熱性を高める設備仕様を取り入れれば、補助対象になるでしょう。
自治体独自の助成金なら、同居を対象にした制度や、助成金の加算対象として同居が優遇されるものも。
ほかにも、住宅ローンを組んだときに利用できる住宅ローン減税（控除）や、固定資産税の減税など、いくつか利用できそうな制度があります。
こうしたものを上手く活用することで、実質的にリフォーム費用を抑えられますので、予算を考える際の検討材料に入れておきましょう。
ただし、補助金や減税制度は基本的に年度替わりです。予定しているリフォームが対象になるかは、必ず最新情報を確認してください。
4-4.複数の会社から相見積もりを取る
同じように「二世帯住宅へのリフォーム」を相談しても、費用や提案内容はリフォーム会社によって大きく異なります。
同じ内容でも費用に数十万円から数百万円の差が出ることも少なくないので、費用を抑えたいと考えているなら必ず複数社で相見積もりを取りましょう。
その際に確認したいのが、次のようなポイントです。
提案内容
見積書の内容、金額
担当者の対応態度
アフターフォローの有無
見積書を比較する際には総額だけで判断せず、必ず項目ごとの内容と金額がきちんと表記されているかもチェックしてください。
「工事一式」など簡易的な見積書を出してくる業者は、最終的に高額になる可能性があるため避けるのが無難です。
また、担当者の態度や提案内容なども、比較検討するうえで欠かせないポイントです。自分たちの希望をしっかりと汲み取り、費用面の相談にも真摯に答えてくれる担当者を探しましょう。
さらに、工事後のアフターフォローがしっかりしている会社を選べば、リフォーム後も安心です。
詳しくは以下の記事でまとめていますので、合わせてご覧ください。
リフォームの相見積もり、何社に頼む？ポイントや進め方・マナーを全解説！
