想定していなかった未来
10～15年ごとに必要となる屋根・外壁の塗り替え（約200万円）。太陽光発電のパワーコンディショナー交換（約30万円）。蓄電池の交換（約150万円）。給湯器やエアコンの交換費用。これらの費用は消耗品の交換とみなされ、メーカー保証では賄えません。
それらの費用を年表に落とし込んでいくと、子どもの教育費がかさむ時期と、家の維持費がかかる時期が、見事に重なっていることが判明したのです。シミュレーションの結果は、衝撃的なものでした。
65歳時点の貯蓄 およそ200万円さらに、もし変動金利が今後わずかでも上昇すれば、8,000万円という巨大な元本が家計に重くのしかかります。家計に一息つく暇は、老後まで一切ない計算でした。
「子ども、もう一人は無理かもしれないね……。子ども部屋は3つあるのに」「子どもたちも、私たちと同じように奨学金を借りることになるのかも……」「また節約の生活が始まるのね……」ツトムさんはあからさまに肩を落とし、エリさんは思わず涙ぐんでしまいました。
理想を着々と叶えていたはずの夫婦の表情は、みるみる暗くなっていきました。
日本の住宅は「消費財」
なぜ、これほど維持費が問題になるのでしょうか。それは、日本の住宅購入が「投資」ではなく「消費」に近い実情があるからです。
国土交通省の過去の資料では、国民が住宅に投じた累計額よりも、現存する住宅の資産価値の総額が、数百年兆円単位で下回っているというデータも存在します。これは、住宅の資産価値が投資額を上回るのが一般的である欧米と比較して、対照的でしょう。日本では、建物の寿命が短く、中古住宅市場も未成熟なため、家を買うことが資産を減らす行為になりがちなのです。メンテナンスを怠れば、資産価値はゼロになり、解体を待つだけの「ボロ屋」と化してしまいます。