3. 3LDKリフォームの費用をできるだけ抑える方法
3LDKのリフォームはどこまでの工事を行うかで費用が変わってきますが、必要な工事の範囲内で、できるだけ費用は抑えたいものです。
ここでは、リフォームの費用負担を抑える方法を解説します。
単純に範囲を狭める
設備交換のみ、間取り変更なしにする
設備のグレードを抑える
補助金や減税制度が活用できないか検討する
見積もりを複数社とる
3-1.単純に範囲を狭める
壁紙や床の張替えは、当然面積が小さくなるほど費用は抑えられます。部屋数が多くなればその分壁面積も広くなるので、内装を張り替える部屋数を少なくするのも有効です。
設備に関しても、既存の設備を活かしリフォーム箇所を減らすことで、1箇所につき数十万単位で抑えることができます。
3-2.設備交換のみ、間取り変更なしにする
間取りを変えず、シンプルな内装工事と設備交換のみにすることで工事費を抑えることができます。
特にキッチンなどの水回り設備の場所を変えると配管移動の追加工事が発生する可能性があるので、水回りの移動を抑えることで費用の高騰を抑えられます。
水回りはリフォームでどれだけ移動できる?事例・費用・箇所別の難易度を解説
3-3.設備のグレードを抑える
クロスやフローリング、水回り設備などのグレードを抑えると費用は大幅に削減できます。
特に、どこまで機能性を追求するかは大きく費用が変わるポイントです。欲しい機能が備わった、最低限のグレードの設備を選ぶのが満足度とコストのバランスを取るコツです。
3-4.補助金や減税制度が活用できないか検討する
リフォームには、国や地方自治体の補助金や減税制度が用意されています。
主に、省エネ性能の高い設備を導入するリフォームや、断熱リフォームなどに補助金が出ることが多いです。
| 事業名 | 概要 | 最大補助額 |
|---|---|---|
| みらいエコ住宅支援事業 | 省エネ・断熱改修、子育て対応リフォームなどに対して補助する制度 | 100万円/戸 |
| 既存住宅における断熱リフォーム支援事業 | 高性能建材を用いた断熱改修工事を行った場合に補助金を受けられる制度 | 120万円/戸 |
| 長期優良住宅化リフォーム推進事業 | 既存住宅の長寿命化・省エネ化など性能を向上させるリフォームや、子育て世帯向けリフォームに対する補助金制度 | 210万円/戸 |
| 介護・バリアフリーリフォーム補助金 | 自宅をバリアフリー改修するときに、介護保険を活用して国から補助金を受け取れる制度 | 18万円/戸 |
| 各自治体のリフォーム関連助成金 | 各自治体が独自に実施しているリフォームに対する助成金制度 | 制度により異なる |
同じように、省エネリフォームや子育て工事を行うことで所得税や固定資産税の控除を受けることができます。上手に活用すると実質10万円以上お得になることもあります。
| 対象工事 | 控除率 | 最大控除額 (対象工事別) |
|
|---|---|---|---|
| 対象工事(いずれか実施) | 対象工事限度額 | ||
| 耐震 | 250万円 | 10%※ | 25万円 |
| バリアフリー | 200万円 | 20万円 | |
| 省エネ | 250万円 (350万円) |
25万円 (35万円) |
|
| 三世代同居 | 250万円 | 25万円 | |
| 長期優良住宅化 | 耐震+省エネ+耐久性 | 500万円 (600万円) |
50万円 (60万円) |
| 耐震or省エネ+耐久性 | 250万円 (350万円) |
25万円 (35万円) |
|
| 子育て | 250万円 | 25万円 |
※()内の金額は、太陽光発電設備を設置する場合
※ 対象工事の限度額超過分、およびその他リフォーム工事についても一定の範囲まで控除率5%で控除対象となる
出典:国土交通省「既存住宅のリフォームに係る税の特例措置の延長」
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3-5.見積もりを複数社とる
1社のみで決めてしまうと比較検討ができず、後で「もっと費用を抑えられたのに…」と後悔することになりがちです。特に広い範囲のリフォームでは複数社から見積もりをとることをお勧めします。
リフォームの見積を取るときの、基本的な考え方から見積もりの極意まで、こちらの記事で解説しています。
【保存版】リフォームの見積もりの基礎知識|マナーや交渉術、断り方も
4.3LDKリフォームを予算内で満足度を最大化するためのコツ
予算内で満足度の高い3LDKリフォームを行うコツとして、以下の3点が挙げられます。
将来のライフスタイルにも合うリフォーム内容を考える
リフォームの優先順位を明確にする
予算をリフォーム会社に伝えておく
4-1.将来のライフスタイルにも合うリフォーム内容を考える
リフォームをする際、どうしても「今」のライフスタイルに合う内容を優先しがちです。今の生活に合った間取りや生活動線、使い勝手を優先することも大切ですが、「将来ライフスタイルが変化しても住みやすい部屋であるかどうか」という点も念頭に入れておきましょう。子どもが独立した後、親がシニア世代になった後など、ライフスタイルの変化に応じて住みよい部屋も異なってきます。
将来間取りを変える必要がある場合、リフォームの設計段階でその旨をリフォーム会社に伝えておきましょう。間取りを柔軟に変えられる家など、将来を見据えた設計を考えてくれる可能性があります。
4-2.リフォームの優先順位を明確にする
変えたい箇所をすべてリフォームするとなると、費用がふくらみ予算をオーバーしてしまう場合があります。リフォームでは、優先順位を明確にして「予算をかける箇所」「コストダウンを図る箇所」をしっかり分けておくことが大切です。その際は「したい箇所」よりも「やるべき箇所」を優先すると、後悔が少なく済みます。
リフォーム会社に実現したいことを相談し、プロの意見も取り入れながらリフォーム内容を決めていきましょう。
4-3.予算をリフォーム会社に伝えておく
リフォーム会社を選ぶ際には、事前にリフォーム費用の相場をよく調べておきましょう。大体の費用相場がわかっていれば、相見積もりをする時に適正価格のリフォーム会社かどうか見分けられます。
また、リフォーム会社にはっきりと予算を伝えることも大切です。例えば予算が400万円の場合、「400万円ぐらい」と伝えると400万円を少しオーバーしてしまう可能性があります。400万円に収めたい時は「400万円以内」と上限を明確にして伝えましょう。

