どんな人ならEVが得か／ガソリン車が得か
EVは人を選ぶ車でもあるため、すぐに乗り換えた方が良い人もいれば、これまで通りガソリン車に乗っていた方が良いケースもあります。ここではEVに乗って得する人、ガソリン車に乗って得する人のタイプをまとめてみました。
EVに乗って得するタイプの人
EVは電費（燃費）が良いことが強みであるため、年に1万キロ以上走り、車にたくさん乗る人が向いています。また生活圏で日常的に充電する必要があるため、自宅や駐車場に充電設備がある人（もしくは設置できる人）がEV向きです。
EVは自動車重量税が何年もの間減税されるため、すぐに乗り換えるのではなく5年10年と長く乗る人の方が税金の恩恵を十分に受けられます。エンジンオイルやATオイル等の消耗品代も掛からないため、この点も長く乗るほどその恩恵が積み重なっていくことになります。
なおEVは購入時の補助金が大きな支えとなりますが、支給額や条件は車種や自治体によっても異なります。購入するEV車種ではどの程度の補助を受けられるかもチェックポイントです。
ガソリン車に乗って得するタイプの人
自宅に充電設備がない人、郊外などで生活圏に充電施設が少ない人の場合、充電のため遠く離れた充電施設に移動しなければならず、余計な燃料コストが発生してしまいます。時間的にも無駄になるので、そうした環境であれば無理にEVに乗り換えずこれまで通りガソリン車を使用した方がお得と言えることもあるのです。
またEVの場合、補助金があるとはいえガソリン車に比べると初期費用（車両購入費）は高額になってしまうケースが多いです。昨今は物価高ではあるものの、ガソリン車であればまだまだ車両価格200万円以下、初期費用は数十万円程度で購入できる安価な車種もありますので、初期費用を抑えたい人はガソリン車を選んでみるのも手です。
さらにガソリン車は、EVのように高額な駆動バッテリー交換費用が発生しません。EVの場合は長く乗ると駆動バッテリー交換のため何十万円もの交換費用が発生してしまうため、そうした多額の出費を避けたい人もガソリン車の方が向いているでしょう。
EVとガソリン車、この先将来の見通しは？
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最後に、EVとガソリン車はこの先の未来どうなっていくのでしょう。将来的な見通しや取り巻く環境の今後の変化について触れていきます。
補助金は増額の傾向
国が用意するCEV補助金の上限額はこれまで90万円でしたが、令和8年（2026年）1月1日以降に車両登録する車種からは上限額が130万円まで拡大されました。CEV補助金は毎年変動するためこの先どうなっていくかは未知数ですが、国もEV化の流れを促進しているため、今後さらに補助金額が増額される可能性もあります。
充電インフラが急速に整備されはじめている
EVの充電インフラについて、経済産業省は現在の約3万口（うち急速充電9000口超）を、2030年までに約10倍の約30万口(急速充電)約3万口)にまで拡大する計画を立てています。急速充電器の出力も向上する見込みであり、高速道路での新規分は90kWh以上で実現される予定です。日本においてEVは充電インフラの少なさがネックとなっていましたが、今後はEVであってもガソリン車のようにどこでも充電できる未来が訪れるかもしれません。
ガソリン車は規制が進む恐れあり
2020年10月、政府は2050年までにカーボンニュートラルを目指す「2050年カーボンニュートラル」を宣言をしました。それに伴い、日本国内において乗用車は2035年に純エンジン車の販売を終了し、新車販売されるのはEV、PHEV（プラグインハイブリッド車）、FCEV（燃料電池自動車）、HEV（ハイブリッド車）に限定するという目標も設定しています。あくまで目標でありガソリン車が必ず消えるとは限らないものの、政府や自動車メーカーが一丸となりEV化を進めている状況にあるため、ガソリン車の置かれる立場は今後より厳しくなる可能性があります。
同時に直近では行き過ぎたEV化を懸念し「ガソリン車回帰」の兆候が世界中で見られるようにもなってきており、ガソリン車への規制を緩和する動きも見られるため、今後の動向が注目されています。
以上、EVとガソリン車のコスト等について比較を行いました。EVは燃料コストが安く、税金やメンテナンスにかかる費用が安いことも利点ですが、車両価格が高い、バッテリー交換費が高いなど欠点となる部分もあります。一長一短であり、取り巻く環境も刻々と変わりつつあるため、「本当に自分に合っているか」という点をよく考慮して選ぶことをおすすめします。