費用比較とチェックリスト
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具体的な事例を見ていきましょう。
【事例：Aさんのケース】
前提条件
・切迫早産で20日間入院
・入院費用1日1.5万円（3割負担後）×20日＝30万円
・「高額療養費制度」適用後の実際の自己負担額 →約12万円
※高額療養費…ひと月の医療費の自己負担額に上限を設ける制度。高額な治療費が掛かった場合に、上限を超えた金額が公的医療保険から支給される。
妊娠保険などを契約していなければ、上記の12万円が全額自己負担になります。一方、入院日額1万円が給付される保険に加入していた場合、20日間の入院により給付金20万円が支払われることから自己負担は発生しません。さらにパジャマや日用品、家族の交通費など入院に付随する出費もまかなえる可能性があります。
ただし、保険はあくまで「いざという時の備え」です。これまで支払った保険料と給付金額の差額がいくらか、という視点も必要ですが、未来のことは誰にもわかりません。損得だけで判断するのではなく、ご家庭にとってどの程度の経済的な備えが必要なのかを考えてみましょう。
それでは、妊娠保険に入ったほうがいいのはどのような人でしょうか。簡単にまとめます。
●経済的な不安がある
・妊娠や出産で、急な医療費がかかることに不安を感じる
・貯蓄だけで、入院や手術費用をまかなえるか心配
・公的制度（出産育児一時金、高額療養費制度）だけでは心もとない
●年齢・タイミングが気になる
・20代のうちに、保険料を抑えて加入したい
・妊娠が分かってから加入制限が出るのは避けたい
●疾病リスクが心配
家族に女性疾病や妊娠・出産トラブルの経験者がいる
20代から妊娠保険に入っておくことのメリット
一般的に年齢が上がるほど保険料が高くなるため、20代から加入することで比較的保険料が安いうちから保障を確保できる点が、まず挙げられます。
また、妊娠・出産時だけでなく、一般的な医療保障としても活用できる保障として、長く付き合うこともメリットです。さらに、妊娠が分かってからの加入制限を回避できることや、将来的に病気など健康状態の変化によって医療保険に加入できなくなるリスクを減らすことにも繋がるでしょう。