2026年が明け、早くも四半期が過ぎようとしています。「採用市場は私たちの想定よりも早いスピードで変化していて、トレンドや構造そのものが書き換わりつつある」と語るのは、サーチ・ビジネス（ヘッドハンティング）の先駆者、東京エグゼクティブ・サーチ（TESCO）代表取締役社長・福留拓人氏。本記事では、具体的なエピソードをご紹介しながら、経営を担う“エグゼクティブ層”の採用の変化について考察していきます
減少する労働人口と経営を担える人材
まずは現在のスカウト・転職環境から整理していきましょう。いまや転職市場はAI全盛期。企業もエージェントも、AIを駆使してスカウトメールを大量送信しています。その結果、ターゲットである優秀層だけでなく、あらゆる層にスカウトメールが届くようになりました。流通量は当初の想定をはるかに超え、もはや求人メールは“迷惑メールの一種”として扱われるレベルに達しています。
誰もがメールを「開かない」「目に留めない」「読まない」。かつては、量産されるスカウトの中にも、その人の経歴を読み込んだカスタマイズ文面がありました。手間はかかっても、その分だけ返信率は上がったものです。しかし現在は、そもそもメール自体が見られない。迷惑フォルダに振り分けられれば、文章の個別性も意味を持ちません。“届かないスカウト”が大量生産されているのが、今の現実です。
スカウトでマッチングが厳しくなっている裏側に、もう一つの変化があります。それは、労働市場そのものの縮小です。
2025年の出生数は68万人。衝撃的な数字でした。生産年齢人口は確実に減少しています。そこに働き方改革が加わり、若手や中堅がハードワークの中で修羅場を経験する機会は減りました。良し悪しは別として、厳しい環境で鍛えられるプロセスは明らかに希薄になっています。
組織の「2・6・2の法則」で言えば、上位20％は、どの環境でも成果を出します。問題は、その下の60％の上位層。本来であれば、重要な経験を通じてボトムアップされ、経営人材へと育っていく層です。しかし、その育成構造が弱まっているのが実情です。
さらに、上位20％の人材も起業やフリーランスへ流れる傾向が強まり、企業に長く留まるケースは減っています。結果として、「経営を担える人材」の絶対数が不足していく構造が出来上がりつつあるのです。
優秀層は転職活動をする必要がない
では、その経営を担える貴重な人材は、今どう動いているのか。ここが“決定的な変化”です。優秀な人ほど、もはや自ら転職活動をしなくなっています。というのも、探さなくても声がかかるからです。
職務経歴書を用意して応募するのではなく、日常的にSNSで発信し、その存在が可視化される。そこに企業や関係者が自然に接触する。まだ転職を決めていなくても、声がかかる。案件の相談が届く。副業の打診が来る――。優秀層は「活動する側」から「探される側」へと立場が変わりました。
従来のように、企業と転職希望者という関係性でカジュアル面談を設定し、応募を待つスタイルは急速に価値を失いつつあります。企業が相手と日常的に接点を持っていなければ、獲得のチャンスそのものが生まれないのです。