国内のみならず海外のコンクールでも受賞し、高い評価を得るワインが増えるなど、国内外で評価が高まる「日本ワイン」。生産者が結集し、現状や課題、そして未来への展望を語り合う「第2回日本ワインサミット」が2月8日、山梨県甲府市で開催された。会場では二部構成のパネルディスカッションが行われ、日本ワインを取り巻く現状と、その可能性について活発な議論が交わされた。
サミット第一部
～日本ワインの現状と広がる課題～
第一部のテーマは「日本ワインの現状」。司会を務めた「やまなし観光推進機構」理事長の仲田道弘氏が、世界と日本におけるワイン消費量の推移を解説した。
日本のワイン市場は、約7割が海外からの輸入ワインで、残りの3割が国内醸造。そのうち、国内で栽培されたブドウから造られる「日本ワイン」は約5パーセントにとどまり、まだ少ないのが現状だ。一方、醸造免許数は2000年の246場から2022年には522場へと増加し、この20年余りで倍以上となった。しかしその反面、約6割のワイナリーが赤字で経営に苦しんでいるという。
こうした状況を踏まえ、各地の生産者からはそれぞれの課題と展望が語られた。
「北海道ワイナリー協会」副会長で「北海道ワイン」代表取締役社長の嶌村公宏氏は「飲み手もブドウの生産量も減少する中で、ワイナリーだけが増えている。どう対応していくかが今後の課題だ」と指摘する。そのうえで、「道内の限られたパイを奪い合うのではなく、『北海道』という知名度を生かし、ワイン産地として訴求していきたい」と語り、地域ブランドとしての発信の重要性を強調した。
また「山梨県ワイン酒造組合」会長で「勝沼醸造」代表取締役会長の有賀雄二氏は、山梨を代表する固有品種「甲州」に言及。「歴史ある品種の魅力を、和食文化とともに発信していきたい」と述べ、日本ワインならではの価値を世界に伝えていく考えを示した。
産地の連携とブランドづくり
「長野県ワイン協会」理事長で「たかやしろファーム＆ワイナリー」代表取締役の武田晃氏は「ワイナリーの数は多いものの、小規模な生産者が多く、産地全体としてのPRの難しさがある」と指摘する。一方で、県内の日本酒蔵や醤油、味噌蔵などと連携した「発酵バレーNAGANO」の取り組みを紹介し、「発酵を含めた食文化として発信していきたい」と語った。
さらに「山形県ワイン酒造組合」理事長で「酒井ワイナリー」代表取締役の酒井一平氏は「小さな産地だからこそ結束を強め、国内外に向けて知名度を高めていきたい」と話す。地域としての一体感を高めることで、産地ブランドの確立につなげたい考えだ。
各地の取り組みはそれぞれ異なるものの、日本ワインの価値をいかに国内外に発信していくかという課題は共通している。産地内の連携はもちろん、産地の枠を超えた「チームジャパン」としての協力体制の構築も、日本ワインのさらなる発展に向けた重要なテーマとなりそうだ。
