家計そのものを強くする「内部の備え」
最後にお伝えしたいのは、制度や保険といった「外部の備え」だけでなく、家計そのものを強くする「内部の備え」です。
子育て世代の会社員であれば、まずは「月間支出の6ヵ月〜1年分」の現金を確保することを目指してください。健一さんのケースを再び例に挙げます。傷病手当金で不足する分が月23万円だとすれば、1年間の療養には最低でも276万円の「上乗せキャッシュ」が必要になる計算です。この予備費があるだけで、病床で感じる精神的な焦りは劇的に軽減されます。
収入が減ってから節約を始めるのは至難の業でしょう。健康ないまのうちに、「家計の損益分岐点」を下げておきましょう。生活コストが低い家計は、それだけでリスクに強く、回復力の高い家計といえます。
いざ精神疾患になると、本人が手続きや判断を行うのが難しくなる場合もあります。どの口座に生活防衛資金があるか、加入している保険の証券はどこか、勤務先の福利厚生（付加給付など）はどうなっているか。これらを夫婦で共有しておくと安心です。
心の病は、誰にでも起こりうる「人生の雨天」です。しかし、雨が降るのを止めることはできなくても、あらかじめ大きな傘を用意しておくことはできます。「自分は大丈夫」と過信せず、不調を感じたら早めの段階で医療機関の受診を検討してください。そして、傷病手当金のリアルな手取り額を計算し、不足分を保険や貯蓄でどう埋めるかをシミュレーションしてみましょう。お金の不安を物理的に取り除くこと。それこそが、万が一の際に安心して治療に専念し、再び家族と笑顔で過ごすための最短ルートになるはずです。
藤原 洋子
FP dream
代表FP