コンビニに立ち寄るついでに、不要になったものを持ち込む。そんな光景が、近い将来当たり前になるかもしれません。
家の中には「まだ使えるけれど、出番がなくなったもの」が意外と多いものです。誰かに使って欲しいと思いながらも、売りに行く時間がなかったり、手続きが面倒に感じたりして、そのままにしている人も少なくないでしょう。
2026年2月、ブックオフグループホールディングスと伊藤忠商事が資本業務提携を締結。伊藤忠が有するファミリーマートの店舗網を活用し、リユース品の仕入れ強化に乗り出すと発表しました。なぜ今、大企業がリユース市場に本腰を入れるのでしょうか。その背景を整理します。
急拡大するリユース市場、その規模は？
「中古品を買う」という選択は、もはや特別ではありません。2024年の国内リユース市場は約3.3兆円に達し、14年連続で拡大を続けています。さらに2030年には4兆円規模に達するとの予想もあるほどです。
この長期的な右肩上がりは、単なるブームでは説明がつきません。消費者の行動や価値観が、根本から変わりつつあります。
その変化の現れのひとつが、メルカリをはじめとするフリマアプリなどのCtoCマーケットです。私たちの生活に自然に入り込み、今やモノの売り買いの「新しい定番」として定着しています。
リユース市場が伸び続ける3つの理由
【画像出典元】「Summit Art Creations/Shutterstock.com」
なぜここまで拡大しているのか、大きく3つの理由があります。
1つ目は、物価高による「賢く買う」意識の加速です。日々の生活費が上がり続ける今、家計を預かる立場として「同じ品質なら少しでも費用を抑えたい」という気持ちが強くなっています。新品にこだわらず、状態の良いものを選ぶことは合理的な選択です。
2つ目は、サステナビリティと価値観の変化です。まだ使えるものをただ捨てるのではなく、別の誰かに使ってもらう方が気持ちが軽いという感覚が広がっています。モノを大切にするという価値観は、生活の中でも浸透しつつあります。
3つ目は、インバウンド需要の増加です。訪日外国人の間で、日本の中古品やブランド品への評価は高く、海外への流通も増えています。日本品質の中古品は、世界でも通用する価値を持っています。