長期的な視点で概観すると、幾度もの金融危機や低迷期を経ながらも、株式市場は一貫して右肩上がりを続けています。過去150年以上のデータが示す「株式リターンの平均」や、資産運用で役立つ「72の法則」を踏まえると、日経平均が10万円に到達するのは「2032年」であると著者は語ります。本記事では、広木隆氏の著書『株はずっと上がるもの 誰も書けなかった株式投資の真実』（日経BP）から一部編集・抜粋して解説します。
バブル崩壊やリーマンショックを経ても「株価は右肩上がり」という歴史的根拠
株価は上がるものである―この事実について、一番説得力のあるのは長期間における実績でしょう。
ノーベル経済学賞を受賞したロバート・シラー教授が自身のホームページで公開しているデータベースでは1871年から150年以上に及ぶS＆P500のデータが記載されています。それによるとS＆P500の年間のリターンは平均6.5％です。
第一次と第二次の2度の世界大戦、そして世界大恐慌を含んでこの値です。日経平均の過去50年間のリターンも年平均で7％程度です。これらは指数の変化率のみで配当のインカムゲインを含まない値です。
過去50年の間にはブラックマンデー、ITバブル崩壊、リーマンショックなどがありました。日本ではバブル崩壊、日本版金融危機など平成の大部分は株価が長期に低迷する期間がありました。それらを含んでも平均すれば7％前後のリターンとなります。
トマ・ピケティも『21世紀の資本』のなかで「株式のリターンは6〜8％」と述べており、整合的です。株式投資で得られる長期リターンの平均は約7％＋配当によるインカムゲイン―これが過去の実績です。
日経平均10万円、かつての予測は「2035年」…知っておきたい〈72の法則〉
ここでひとつ役に立つ法則を教えましょう。「72の法則」です。
「72の法則」とは、複利で運用した資産が元本の2倍になるまでの期間（年数）や、必要な運用利回り（％）を概算で計算できる金融の法則です。
72を金利で割ると（72÷ 金利（％））、2倍になる年数が求められます。72を年数で割れば（72÷ 年数（年））、2倍になるのに必要な金利（％）がわかります。
これは資産運用や借金の返済計画を立てる際に役立ちますので、覚えておくと便利です。
日経平均が節目の5万円を超えたことで「10万円になるのはいつですか？」と尋ねられることが増えました。それに対してこれまで僕は「10年後の2035年です」と答えていました。
日経平均の年間リターンは平均すれば7％であるということを使って、「72の法則」にあてはめて考えていたのです。