教育訓練給付金の活用も検討を
資格の勉強のため、各種のスクールや講座を利用する人もいるでしょう。
この時検討したい制度が教育訓練給付金です。厚生労働大臣が指定した講座を受講するときに給付金を受け取れる制度で、講座の種類などによって、受講料の20％～80％（上限あり）にあたる金額を受け取れます。
中小企業診断士、宅建、社労士、ITパスポート、MOS、アドビ認定プロフェッショナルなど、本記事で紹介した資格の対策講座も対象となる可能性があります。同一の資格でもすべての対策講座が対象となるわけではないため、受講前に厚生労働省のWebサイトで調べてみましょう。
講座・スクールを探す | 教育訓練制度 厚生労働大臣指定教育訓練講座
また、給付の対象は雇用保険に一定期間加入している人です。条件を満たせば離職中の人でも給付の対象となります。
独学と違い、資格対策講座を利用するとどうしても学習費用が高額になりがちです。本制度は金銭面での大きな助けとなるため、ぜひ活用を検討しましょう。
まとめ
最後に、本記事の要点を簡単に振り返っておきましょう。
・転職や昇進に生かしたいなら専門性やニーズの高い資格を
・副業に生かすなら、始めるビジネスに関する知識やスキルを学べる資格を
・教育訓練給付金は積極的に活用する
30代は、仕事では中堅～ベテラン社員と呼ばれる時期に入り、プライベートでも責任が増しやすい時期です。キャリアアップを考える人も少なくありません。
こうした目的で資格を取得するのであれば、現職との関連性や将来性のあるものを選ぶと良いでしょう。
ただし、資格はキャリアアップを約束してくれるものではありません。経験や実績がついてきてこそ真価を発揮するため、長期的な成長を意識してスキルアップに取り組み続けましょう。