TBSの山本恵里伽アナウンサー（32）が、10日に放送された「荻上チキ・Session」（TBSラジオ）で「事実婚（内縁関係）」したことを明かし、驚きの声が広がった。
山本アナは「なぜ事実婚にしたのかと言うと、私も夫も名字を変えずに家族になりたかったからというのが一番の理由」だとして、「私たちは家族になりたかった。それで法律婚の婚姻届を出すという行為に代わったような形で、事実婚契約の公正証書を作成して事実婚に至りました」と説明した。
ただ、「選択的夫婦別姓制度」があれば、法律婚を選んでいたとも明かし、公正証書には、「選択的夫婦別姓が法制化されたら、法律婚にすみやかに移行する」との一文も入れたという。
相手については公表しなかったが、2025年5月に週刊誌に熱愛を報じられた大学時代から交流がある一般男性と見られている。（ライター・中原慶一）
意外に多い芸能界の事実婚
ここ数年、芸能界で「事実婚」を公表するケースが増えている。近年、最もインパクトがあったのは、黒島結菜（29）と宮沢氷魚（32）だろう。ふたりは、24年1月に事実婚と第一子を妊娠していることを発表した。
「黒島と宮沢は、22年のNHK朝ドラ『ちむどんどん』で夫婦役で共演し、それを機に交際に発展。黒島は、24年のNHK大河ドラマ『光る君へ』で吉高由里子演じるヒロイン・紫式部の娘・賢子役が内定していたと報じられていましたが、出産時期が重なってしまう関係もあってか、（実際の出産は7月）、実際に賢子役で出演したのは、南沙良でした」（スポーツ紙芸能担当記者）
黒島は当時、“朝ドラ出身女優”として、今後のドラマでの活躍が期待されていた矢先の出来事だったため、業界に与えたインパクトは絶大だった。
確かに令和に入ってから、芸能界でも「事実婚」を認めるケースは増えており、24年秋には、テレビ番組で、女優の内田有紀（50）が、交際が報じられていた元俳優の柏原崇（49）との関係について「彼女、彼氏でもなく、家族ですよね」と語り、事実婚であることを明かした。
柏原は当時すでに、俳優を辞めて内田のマネジャーに転身しており、内田は「私の中では仕事がしやすい」と公言していた。その言葉通り、25年12月には、内田は約30年に渡り所属していた事務所を退所し、柏原が設立した新事務所に移籍した。
「内田と柏原は、まさに公私に渡るパートナーですが、芸能界の『事実婚』には、意外とこのパターンは多いかも知れません。最近、破局が報じられましたが、小泉今日子（60）と俳優の豊原功補（60）もこのパターン。
小泉が18年に所属事務所から独立し、個人事務所を設立した際に、当時、妻と別居中だった既婚者の豊原との交際を認める声明を出しました。豊原は小泉の事務所に所属し、“公私に渡るパートナー”として、『事実婚状態』と報じられました」（前出のスポーツ記者）
同じく最近、「事実婚を解消した」と報じられたが、古くは女優の後藤久美子（52）とフランス人の元F1レーサー、ジャン・アレジ（62）も事実婚。ふたりは、95年に婚約を発表し、3人の子どもを授かったが、入籍はせず、約30年に渡り、事実婚だったと伝えられている。
「他にも加賀まりこや萬田久子、室井滋なども以前から、事実婚と言われていました」（前出のスポーツ記者）
あいまいな芸能報道における「事実婚」の実情
ただ、芸能報道においては、「事実婚」は定義があいまいだ。「入籍していないが夫婦同然に生活している」、「本人が家族同然と認めている」、「長年同居している」など幅広く、そのどれもが「事実婚」として報じられる。
「その代表例は、俳優の鈴木京香（58）と長谷川博己（49）でしょうか. ふたりは2010年頃から交際を始め、15年以上経った現在も『事実婚状態』として報じられています。それぞれの主演ドラマが一段楽するたびに、芸能マスコミは“今度こそ入籍か”と煽りますが、一向にその気配はない。入籍などしなくても、今の状態でいいと考えているようです」（前出のスポーツ記者）
さらに、「事実婚」として交際が報じられてしばらくした後、入籍するケースや、離婚した後も関係が続いているケースなどもあるという。
事実婚のメリット、デメリット
ところで、あえて法律婚でなく、こうした事実婚を選ぶことにどんなメリットやデメリットがあるのか。
まず、最高裁の判決では内縁関係について次のような判断を示している。
「婚姻の届出を欠くがゆえに、法律上の婚姻ということはできないが、男女が相協力して夫婦としての生活を営む結合であるという点においては、婚姻関係と異るものではなく、これを婚姻に準ずる関係というを妨げない」（引用：最高裁 昭和33年（1958年）4月11日 第二小法廷判決（裁判所））
そのうえで、事実婚が成立したと評価するためには、以下のすべてを満たすことが必要とされている。
- 互いに（実質的な意味で）婚姻の意思を有していること
- 法律婚の夫婦と同等の共同生活を営んでいること
- 社会的に夫婦と認められていること
内縁関係が成立していれば、同居義務、貞操義務、婚姻費用分担義務など、法律婚の夫婦に近い形で処遇され、これが大きなメリットといえる。
冒頭の山本アナが理由としたように、改姓が不要な点も、事実婚を選択するカップルには大きなプラス要素となるだろう。イメージがその価値に重要な影響を及ぼす芸能人にとっては、内縁を解消しても戸籍に記録が残らないことはなにかと都合がいいのかもしれない。
一方で、事実婚のデメリットとしては、税制上利用できない控除がある点、相続について法律婚と同等の権利が保障されない点などがあげられる。
もっとも、これらの点については、芸能人にとって、デメリットとならないケースも多いのかもしれない。
黒島が事実婚を選択した理由
前出の黒島結菜は事実婚を選択した理由について、かつて「CREA WEB」（2025.9.1.配信）のインタビューでこう語っていた。
《そもそも私は最初からパートナーとは、「ずっと一緒にいることはできるけど、結婚には興味がない」という思いを共有していました。だけど「今のパートナーとだったら子どもがいる人生も面白いかも」と、なんとなく思えるようになってきたんです。》
その後、苗字を変えずに子どもを育てられるかや子どもが不利益を被らない方法はあるかなどについて調べたと言う。そしてこう続けている。
《私が結婚にあまり興味がなかったのは、「自立していたい」という思いが強かったからなんです。あと単純に、苗字を変えるのが面倒だと感じたことも正直な理由の一つです。そんな中で、法律上の籍を入れなくても、ちゃんと普通に子どもを育てられるんだとわかったことが大きくて。
「それぞれ自立しつつ責任を分け合えたら、子どもを産み育てることができるかもしれないね」とパートナーと話し合いました。苗字という自分のアイデンティティを大事にしたいという思いは、互いに同じでした。》
高市政権は、選択的夫婦別姓の導入を見送り、従来の原則である夫婦同姓を維持する方針を堅持している。
しかし、国会・政府での議論が法律婚という制度の枠組の内側にとどまり膠着している間に、現実社会では価値観の多様化が著しく進行。
『法律婚か事実婚か』という命題どころか、事実婚のあり方、家族のあり方も多様化している。山本アナや黒島結菜の例はそのあらわれといえそうだ。
（敬称略）
