離婚理由を検討
次に重要なのが離婚理由です。
それにより、離婚できるかどうかが変わってくる可能性もあります。
たとえば「法定離婚理由」があれば相手が離婚を拒否しても裁判で離婚できる可能性がありますが、ない場合には基本的に相手が合意しないと離婚できません。
法定離婚理由とは、民法の定める以下の5つの離婚条件です。
・不貞（不倫）
・悪意の遺棄（家出、生活費の不払い、同居拒否など）
・3年以上の生死不明
・回復しがたい精神病
・その他婚姻関係を継続しがたい重大な事由（DV、モラハラ、長期にわたる別居など）
たとえば離婚理由として多い「性格の不一致」はそれだけでは法定離婚理由になりません。
ご自身たちのケースでは法定離婚理由があるのか、事前に検討しておきましょう。
相手が離婚に応じそうかどうかを検討
相手が離婚に応じそうかどうかも事前に探ってみるようお勧めします。
相手が離婚に応じるなら、法定離婚理由がなくても協議離婚や調停離婚ができる可能性が高いです。
性格の不一致のみが原因で、法定離婚理由がない場合も問題ありません。
一方、相手が離婚に応じない場合、法定離婚理由がないと離婚できませんし、離婚訴訟になる可能性もあります。