大学受験から見えてきた「教育格差」のリアル。経済的理由で塾を断念した家庭に聞いた、塾にかけられる費用

じゅけラボ予備校は、現在大学生の子どもを持つ保護者のうち、大学入試に向けて塾や予備校、家庭教師などの教育サービスを「費用面での負担が大きかったから」という経済的な理由で利用しなかった181名を対象に、教育費用に関する意識調査を実施しました。

大学生の子を持つ保護者181人の“本音”から見える、教育格差のリアル

調査の結果、高校3年時の塾の月謝として「月20,000円未満」が適正だと考える層が58.0%にのぼることが判明。一般的な塾・予備校の費用相場との間に大きな乖離があることが明らかに。

経済状況が子どもの学習機会に与える影響と、現代の家庭が直面する教育費の課題を浮き彫りにするものとなりました。

「月謝2万円未満」でなければ塾には通わせられない（58.0%）

約6割が悲痛な叫び！
経済的な理由で塾・予備校を利用しなかった家庭に対して「大学受験に向けた高校3年時の塾や予備校の月謝はいくらが適正だと思いますか？」という質問に対し、最も多かった回答は「月20,000円未満」で、全体の58.0%を占めました。

これは、経済的な理由で教育サービスの利用を断念した家庭にとって、月々2万円を超える教育費の捻出がいかに困難であるかを示唆しています。

物価高騰が続くなか、食費や光熱費など日々の生活費を切り詰めてもなお、子どもの教育に十分な費用をかけられないという、保護者の切実な実情が垣間見えます。