うつ病は、心の不調だけでなく身体のサインとしても現れます。気分の落ち込みや睡眠障害、原因不明の体調不良が続くなら、それはうつ病の初期症状かもしれません。
この記事では、見逃しがちな心の変化や身体のサイン、そして自分でできるセルフチェックの方法を解説します。早期発見が、回復への第一歩です。
監修医師：
三浦 暁彦（医師）
2018年富山大学医学部医学科卒業。慶應大学病院、国立病院機構久里浜医療センター、国立国際医療研究センター国府台病院等で研鑽を積む。自身が不登校、うつ病となった経験から、誰でも気軽にかかれる医療を目指して2023年6月に「おおかみこころのクリニック」を開院。医師偏在等の精神科医療の問題点を克服するため、遠隔診療の研究にも従事し、2025年9月にAIを用いたオンライン診療所「ココフィー」をリリース。著書「脱うつのトリセツ」
【資格】
日本精神神経学会 専門医
うつ病の初期症状を見逃さないために
うつ病の初期症状は、心の不調よりも先に身体的な変化として現れることが少なくありません。この段階で適切に気づくことができれば、症状が深刻化する前に対処できる可能性が高まります。
気分の変化と興味の喪失
うつ病の初期段階では、楽しめていた趣味や活動に対して興味を失い、何をしても喜びを感じられなくなる状態が継続的に見られるようになります。この落ち込みは一時的な憂うつ感とは異なり、2週間以上にわたって持続する点が特徴です。
朝起きたときから気分が沈んでおり、日中も改善しないという状態が続くことがあります。些細なことで涙が出たり、理由もなく悲しい気持ちになったりすることも珍しくありません。感情の起伏が乏しくなり、喜怒哀楽を感じにくくなる方もいます。
この時期には、周囲の方から「元気がないね」「表情が暗くなった」と指摘されることもあるでしょう。しかし、ご本人は単なる疲れや一時的な気分の問題だと考えてしまい、専門的な支援を求めるまでに至らないケースが多く見られます。このような状態が2週間以上継続している場合は、医療機関への相談を検討する目安となります。
睡眠障害と身体症状
うつ病の初期には、睡眠パターンの変化が顕著に現れます。寝つきが悪くなる入眠困難、夜中に何度も目が覚める中途覚醒、早朝に目が覚めてしまう早朝覚醒などが代表的です。
反対に、過度に眠くなり、1日の大半を寝て過ごしてしまう過眠の症状が出る方もいます。睡眠の質が低下することで、日中の集中力や判断力にも影響が及ぶことが知られています。
また身体症状として、原因のわからない頭痛や肩こり、背中の痛み、胃の不快感、食欲不振などが続く場合もあります。内科を受診しても明確な原因が見つからないときは、心の不調が背景にあることも少なくありません。便秘や下痢を繰り返す方もいます。
これらの身体症状が複数重なり、日常生活に支障をきたしている場合には、精神科や心療内科での評価が推奨されます。
初期段階で現れる思考と行動の変化
うつ病の初期には、感情面の変化だけでなく、思考パターンや日常行動にも変化が生じます。これらの変化に早く気づくことで、適切な対応を取ることができるでしょう。
集中力の低下と決断の困難さ
うつ病の初期段階では、仕事や勉強で以前は簡単にできていたことに時間がかかるようになり、ミスが増えることがあります。本や新聞を読んでも内容が頭に入ってこない、会話の内容を理解するのに時間がかかる、物事を決断することが難しくなるのも特徴的な症状です。優柔不断になり、決定を先延ばしにする傾向が強まります。また約束を忘れたり、やるべきことを思い出せなくなるなどの記憶力の低下や思考の鈍さもみられ、頭の中に霧がかかったように感じる方もいます。
ただし、これらの症状は加齢や他の身体疾患でも生じることがあるため、総合的な評価が必要です。症状の持続期間や日常生活への影響の程度を考慮しながら、専門医への相談を検討しましょう。
社会的引きこもりと日常活動の回避
うつ病の初期には、ほかの方との交流を避けるようになる傾向が見られます。会社や学校での人との交流を避けるようになり、誘いを断ったり、電話やメッセージの返信も必要最低限しか取らなくなることがあります。外出すること自体が負担に感じられ、休日は家に閉じこもりがちになります。
日常的な活動に対する意欲も低下し、入浴や着替え、食事の準備といった基本的な生活行動さえも面倒に感じられることがあります。部屋の掃除や片付けができなくなり、生活環境が乱れていくケースも少なくありません。これらの変化は周囲から「怠けている」と誤解されることもありますが、実際には病気による症状である可能性があります。
このような社会的引きこもりが長期化すると、対人関係や職業機能のさらなる低下につながることがあるため、早めの対応が望ましいとされています。周囲の方が変化に気づいた場合には、本人に寄り添いながら、医療機関への相談を促すことが大切です。
