うつ病で診断書を取得するデメリット
うつ病で診断書を取得することで患者さんに不都合が生じることはありますか？
診断書を取得することには、いくつかのデメリットがあります。まず、診断書の発行には費用がかかります。健康保険が適用されないため全額自己負担です。診断書の発行には、通常3,000～5,000円程度の費用が必要ですが、医療機関によって異なるため事前に問い合わせておくとよいでしょう。また、診断書の発行までに時間がかかることもデメリットといえます。
診断書を取得することで、将来的に民間の生命保険や医療保険に加入する際など、告知事項として申告が必要になる場合があります。保険会社によっては、精神疾患の既往歴があることで、加入が制限されたり、保険料が高くなったりする場合があります。ただし、病気の診断や治療が必要かどうかと、保険加入などへの影響は別の問題です。体調に不安がある場合は、適切な診断と治療を受けることが大切です。
うつ病の診断書を職場に提出することによるデメリットを教えてください
診断書を職場に提出することで、うつ病であることが職場（上司や人事）に知られることになります。職場での理解が得られれば適切なサポートを受けられますが、精神疾患に対する偏見や誤解により、不当な扱いを受けることを心配する方も少なくありません。ただし法律上、病気を理由とした不当な扱いは禁止されています。必要な休養を確保し、治療に専念することを優先しましょう。
また、休職後の復帰にあたって、以前とは異なる業務に配置されることもあります。負担の軽い業務への配置転換は配慮の一環ですが、患者さんの希望と異なる場合もあります。
編集部まとめ
うつ病の診断書は、休学・休職や公的支援を受けるために必要な書類です。発行までに数日～1週間程度かかることが多く、費用も発生しますが、適切な休養やサポートを得るためには欠かせません。診断書には病名や休養期間などが記載され、内容は医師の判断で決まります。取得や提出に関して不安もあるかもしれませんが、診断書を取得して療養することで、症状の悪化を防ぎ、回復を目指すことができます。気になる症状がある方は、まず心療内科や精神科を受診し、ご自身の状態について相談しましょう。
参考文献
『うつ病』（こころの情報サイト 国立精神・神経医療研究センター）
