2025年7月5日に日本で大災害が起きる——という噂がYouTubeやXなどで広がったことから、気象庁が地震の発生日時を予測することは不可能だとし、デマだと否定する事態になりました。
マンガの内容がきっかけとなり広がったものですが、結局のところ7月5日には何も起きず、予言は「外れ」に終わりました。
ただ、もしも「当たり」と言えるような大災害が本当に発生したとき、メディアはそれをどのように扱うべきなのでしょうか。
たとえば東日本大震災クラスの地震が発生していたら、「予言が当たった」「的中」と報じるメディアも出てくるかもしれません。
それは科学的根拠に基づかない「予言者」や真偽不明の情報を権威づけることにつながりかねません。
とんでもない予言が「当たってしまったとき」にメディアがとるべき態度について、慶應義塾大学メディア・コミュニケーション研究所准教授の水谷瑛嗣郎さんに聞きました。
自らの役目に自覚的であるべきで、安易に陰謀論を広めるようではいけない──。レガシーメディアの姿勢を問います。（企画：弁護士ドットコムニュース編集部・塚田賢慎）
●感じたデジャヴ、ノストラダムスの影
たつき諒の『私が見た未来』という漫画をきっかけにした冒頭の「予言」は、40歳を間近に控えた私にとって、まるでデジャヴを感じる出来事でした。
この話をニュースで耳にしたとき、「1999年7月に恐怖の大王によって世界は滅亡する」というノストラダムスの大予言が、即座に頭をよぎったからです。
ノストラダムスの予言は、90年代当時に小学生だった私自身、なかば本気にしていて、なんとなく不安を心に抱いていたことを今でも覚えています。結局、1999年7月には特に何も起こらず、「予言」は外れました。
ただ、このような「噂」や「予言」をはじめとする不確かな言説が、時に社会に無視しえない影響を与える場合があります。今回の騒動でも、予言を受けて日本への旅行を取りやめる動きが相次いだことが指摘されており、まさに予言が、私たちの経済活動に影響を与えたとも言えるでしょう。
●オウム事件から続く「陰謀論」を信じてしまう心理
こうした社会への影響を与える不確かな言説の一つが、「陰謀論」（確たる証拠はないが、出来事の背景に特定の組織や人間などの陰謀があると決めつける考え方）です。たとえばオウム真理教の背景には、いわゆる終末論や陰謀論があったことは、よく知られています。
同教団が起こした1995年の地下鉄サリン事件は、地下鉄という密閉空間において化学兵器（サリン）を用いた衝撃的かつ凄惨な事件でした（そして、それ以前に起きた坂本弁護士一家殺害事件、松本サリン事件等も忘れてはならない事件です）。
もともと私たちが陰謀論を信じてしまう、さまざまな心理学的な要因が指摘されている他、社会に対する不満や不安が背景にあるとも言われます。
そして、噂、予言、陰謀論、流言飛語等の類の言説は、これまでも幾度となく私たちの社会に蔓延って（はびこって）きました。こうした言説を信じるのは、何も特異なことではありません。
