要支援でデイサービス・デイケアを活用するメリット
要支援と認定されても、ご家族からみれば日中の生活に不安を感じるものです。「社会とのつながりを持ち続けてほしい」「仕事で家を空ける間、安全に過ごしてほしい」といった、ご本人を想うからこその悩みも少なくありません。
要支援の方向けのデイサービスやデイケアは、こうしたご本人やご家族の想いに応える多くの利点があります。ここでは、サービスを活用する主なメリットを解説します。
社会とのつながりが保たれる
年齢を重ねると、外出の機会が減り、社会的に孤立しがちです。デイサービスやデイケアは、ご自宅と家族以外の第三の居場所として、社会とのつながりを保つ大きな役割を果たします。
施設に通い、ほかの利用者や職員との定期的な交流は、ご本人の孤独感を和らげます。実際に、通い始めてから表情が明るくなったり、デイサービスの日を楽しみに朝から身なりをきれいに整えて送迎を待つようになったりと、生活によいメリハリが生まれる方は少なくありません。
食事や入浴など日常生活のサポートを受けられる
要支援の段階では、身の回りのことはご自身でできる一方、入浴や栄養バランスの取れた食事の準備など、一部の活動に不安を感じる場面が出てきます。
デイサービスやデイケアでは、介護の専門職が見守る安全な環境で安心して入浴ができます。例えば、ご自宅での一人の入浴は心配なので、デイサービスで安全に入浴し、それ以外の日はシャワーで済ませるなど、生活のリスク管理に活用しているご家庭も多くあります。また、施設で提供される温かい食事は、低栄養の予防や健康維持に役立ちます。
家族介護者の負担が軽減できる
ご家族の介護は、身体的な負担だけでなく、常に気にかけていなければならないという精神的な負担も大きいものです。
デイサービスやデイケアの利用は、ご家族自身の時間を確保し、心身の負担を軽くするためにも有効です。ご本人が施設で安全に過ごしている間、ご家族は安心して仕事に集中したり、休息をとったりできます。介護から少し離れてリフレッシュする時間を持つことは、精神的なゆとりを生み出します。そのゆとりが、結果としてご本人へより穏やかに接することにつながり、良好な家族関係の維持にも役立ちます。
要支援で受けられる介護保険サービスの全体像
デイサービスやデイケアのほかにも、要支援の方が在宅生活を続けるために利用できる介護保険サービスは複数あります。状況に応じて組み合わせることで、より安心して暮らせます。
ここでは、要支援の方が利用できる主なサービスを種類別に解説します。
訪問型サービス
専門スタッフが自宅を訪問し、必要なサポートを提供するサービスです。主なサービスの内容は以下の表のとおりです。
サービスの種類 内容
介護予防訪問介護 ヘルパーが訪問し、掃除、調理、買い物などの日常生活を援助
介護予防訪問入浴介護 自宅での入浴が難しい場合に、専用浴槽を持ち込み入浴を介助
介護予防訪問看護 医師の指示に基づき、看護師が訪問して健康状態の確認や医療的ケアを実施
介護予防訪問リハビリテーション 医師の指示のもと、理学療法士などが自宅を訪問してリハビリを実施
訪問型サービスにおいては、専門スタッフが自宅を訪問し、必要なサポートを提供します。日常生活のサポートを中心に健康管理やリハビリなど、要介護状態を予防するためのサービスを受けることができます。
通所型サービス
ご本人が施設に通い、日帰りで利用するサービスです。社会参加の機会も得られます。代表的なサービスを以下の表にまとめました。
サービスの種類 内容
介護予防通所介護
（デイサービス）
食事や入浴の支援、レクリエーションなどを通じて他者との交流を図る
介護予防通所リハビリテーション
（デイケア）
医師の指示のもと、専門職によるリハビリで身体機能の維持・回復を目指す
通所型サービスは、ご本人が施設に通い、日帰りで利用するサービスです。定期的もしくは必要なときに施設に通うことで、ご本人の社会参加の機会が増えます。
宿泊型サービス
ご家族の病気や休息（レスパイトケア）などで、一時的に介護ができない場合があります。そのような場合に利用できるのが、介護予防短期入所生活介護（ショートステイ）です。特別養護老人ホームなどに短期間宿泊し、食事や入浴といった日常生活上の支援を受けられます。
入居型サービス
要支援の方は在宅生活が基本のため、入居できる施設は限られます。入居を検討できる主な施設は以下のとおりです。
施設の種類 内容
軽費老人ホーム
（ケアハウス）
自立した生活に不安がある方向けに、食事の提供や緊急時対応などを実施
有料老人ホーム 住宅型や健康型の施設では、要支援の方も入居できる場合がある
要支援の方は在宅生活が基本のため、入居できる施設が限定されます。
福祉用具のレンタル・購入
在宅での自立した生活を支えるサービスですが、要支援の場合、利用できる品目は限られます。具体的なサービス内容は以下の表で確認できます。
サービスの種類 内容
レンタル
（介護予防福祉用具貸与）
対象は手すり、歩行器、歩行補助つえなど。ベッドや車いすは原則レンタル不可
購入
（介護予防福祉用具購入）
腰掛便座や入浴補助用具などを、年間10万円を上限に自己負担1割〜3割で購入可能
上記の福祉用具は、歩行が困難な方、移動に支援が必要な方など、一定の条件を満たしている場合に介護保険サービスの給付を受けることができます。
