福利厚生は、困りごと解決につながっている？
福利厚生は困りごとの解決策として20代は高評価、50代は「実感しにくい」現実
次に、「働くうえで困っていること」がある人に「福利厚生は困りごとの解決につながっているか」をたずねました。
20代では約9割が肯定的に評価し、福利厚生が実際の困りごと解決に役立っていると感じている様子がうかがえます。（「とてもそう思う（25.9％）」「ある程度そう思う（61.1％）」の合算）
一方で、30代・40代では肯定的評価は5〜6割程度に下がり、「どちらともいえない」という回答が増加。50代では肯定的評価が3割程度にとどまり、「あまりそう思わない」という否定的な声も2割を超えました。
この結果から年代が上がるほど“制度が役立っている実感”が低下していることがうかがえます。
これは福利厚生の内容そのものよりも、現在の制度設計が若年層の悩みには比較的合致している一方で、年齢を重ねた層の不安や生活実態に十分対応できていない可能性を示しているのかもしれません。
福利厚生が「全社員向け」であるがゆえに、結果として“誰かには効くが、誰かには届かない”状態が生まれているとも言えるでしょう。
福利厚生で使いにくい分野は「旅行・レジャー」
全世代共通、“使いにくい福利厚生”は「旅行・レジャー」
最後に、「勤務先の福利厚生制度の概要について知っている」と回答した人に「使いにくいと感じる福利厚生の分野」を年代別に見ていくと、意外にも共通点が浮かび上がりました。全世代で「旅行・レジャー」が最も使いにくい分野として挙げられ、共通の課題となっています。
旅行・レジャーは一見、魅力的に見える福利厚生ですが、
・まとまった時間が必要
・利用条件や申請が煩雑
・家族構成やライフスタイルによって使える人が限られる
といった理由から、「あっても使えない制度」になりやすい側面があると考えられます。
この結果は、福利厚生において“特別感のある制度”よりも、“日常で使える制度”が求められていることを裏付けています。
世代を問わず、「自分の生活に自然に組み込めるかどうか」が、制度評価の分かれ目になっていると言えるでしょう。
