要介護5でも自宅介護はできる？自宅介護のポイントや利用できるサービスを詳しく解説します

要介護5と認定された方を介護する際、「自宅での介護は現実的に可能なのだろうか？」と、不安を抱える家族も少なくありません。
要介護5の自宅介護は課題もありますが、介護サービスなどのサポート体制を活用することで、住み慣れた自宅で介護が続けられる可能性があります。

本記事では要介護5の自宅介護について以下の点を中心に紹介します。

要介護5とは？

要介護5を自宅介護する場合

要介護5が受けられる介護サービス

要介護5の自宅介護について理解するためにもご参考いただけますと幸いです。
ぜひ最後までお読みください。

監修社会福祉士：
小田村悠希（社会福祉士）

・資格：社会福祉士、研修認定精神保健福祉士、介護福祉士、福祉住環境コーディネーター2級
・経歴：博士(保健福祉学)
これまで知的障がい者グループホームや住宅型有料老人ホーム、精神科病院での実務に携わる。現在は障がい者支援施設での直接支援業務に従事している。

要介護5とは

要介護5の認定基準を教えてください

要介護5は、要介護認定のなかで症状が重度の状態を示す区分です。全7段階のうち最上位に位置し、日常生活のほぼすべてにおいて他者の介助が必要だとされています。

在宅での介護を続けるには負担が伴いやすく、介護者が心身ともに疲弊して共倒れになるリスクもあります。

以上のように、要介護5の方をサポートするには、本人の安全と家族の健康を守るためにも、無理のない支援態勢を整えることが求められます。

要介護5は具体的にどのような状態ですか？

要介護5は、日常生活のあらゆる場面で支援が欠かせず、本人のみで生活を送ることはほぼ不可能だとされています。
身体的には、立ち上がる、歩く、姿勢を保つなどの基本動作が難しく、食事や排泄、着替えなど生活全般に介助を要します。身だしなみや掃除といった家事も行えず、ほとんどが寝たきりの状態だといわれています。

また、認知機能の低下がみられる傾向があり、認知症によって意思の伝達が難しくなる場合もあります。なかでもアルツハイマー型認知症が進行したケースでは、末期症状として寝たきりの状態になることも少なくありません。

意思疎通が困難である一方、自力で動きにくいため、徘徊などの周辺症状はあまり見られないとされています。しかし、要介護5の方は24時間の介護や見守りが必要な状態であり、在宅介護では介護者への負担が大きくなる傾向があります。

要介護4との違いを教えてください

要介護4と要介護5はいずれも重度の介護を必要とする状態ですが、介助の必要度と自立度には明確な差があります。

要介護4は、要介護認定等基準時間が90分以上110分未満とされており、立ち上がりや歩行、立位保持といった動作が難しくなります。トイレや入浴、着替えなどさまざまな場面で介助を必要としますが、介護や見守りがあれば自力で行える動作も一部残っているのが特徴です。
また、理解力や判断力が低下し、意思疎通に時間がかかることもあります。

一方、要介護5は要介護認定等基準時間110分以上とされています。立ち上がることや歩くことがほぼできず、寝たきり状態となり、食事や排泄、着替えなど日常生活のほぼすべてで他者の介助を必要とします。
認知機能の低下もより顕著で、意思疎通が難しくなるケースも見られます。

なお、要介護認定等基準時間とは、介護に必要な推定時間を示す数値です。高齢の方の能力や介助方法、障がいの有無などの情報をもとに統計的に算出され、結果をもとに要介護度が判定されます。
つまり、要介護4は一部介助で可能な動作が、要介護5は全面的に介助が必要な状態に変わることが大きな違いです。

要介護5の自宅介護

要介護5でも自宅介護できますか？

前項でも述べましたが、要介護5の方は日常生活のほぼすべてにおいて介助を必要とするため、在宅介護は負担が大きくなりがちです。基本的に1日の大半をベッドで過ごし、食事や排泄、着替え、入浴などに支援が必要な状態です。
また、経管栄養や酸素療法などの医療的ケアを要するケースもあり、昼夜を問わず見守りが必要となる場合もあります。

しかし、要介護5でも在宅で介護が続けられるケースもあります。公的および民間の介護サービスなどを活用すれば、自宅での生活を維持できるケースもあります。
無理のない範囲での在宅介護を心がけ、家族の負担軽減を図りつつ、必要な支援を受けることが重要です。

要介護5の方を自宅で介護し続けるためのポイントを教えてください

要介護5の方を在宅で介護する場合、介護する側の負担を減らすためにも、制度やサービスを上手に活用することが継続の鍵です。

まず大切なのは、一人で抱え込まないことです。担当のケアマネジャーや地域包括支援センターに相談し、在宅介護に必要な支援を受けましょう。
介護保険サービスは、訪問介護や訪問入浴、デイサービス、ショートステイなどがあり、これらを組み合わせることで、介護者の負担軽減につながります。

また、介護保険では対応できない家事代行や外出支援などを希望する場合は、介護保険外サービスを活用するのも一つの方法です。さらに、働きながら介護を続ける方は、介護休暇制度や短時間勤務制度など職場のサポート体制を確認しておくとよいでしょう。

在宅介護を長く続けるためには、介護する家族自身の心身の健康を保つことが重要です。無理のない範囲で支援を受けながら、必要に応じて施設入所の検討も進めていきましょう。