東海大学医学部の研究員らは、改善可能な14のリスク要因が「認知症」にどの程度関与するか、日本のデータをもとに調査しました。全体では38.9％がこれらの要因に関連するとされ、予防の余地がある可能性が示されています。特に難聴、身体活動不足、高LDLコレステロールの影響が大きいと報告されています。この結果について、勝木先生にお話を伺いました。
※2026年1月取材。
監修医師：
勝木 将人（医師）
2016年東北大学卒業 / 現在は諏訪日赤に脳外科医、頭痛外来で勤務。 / 専門は頭痛、データサイエンス、AI.
研究グループが発表した内容とは？
編集部
東海大学医学部の研究員らが発表した内容を教えてください。
勝木先生
今回紹介する研究報告は、東海大学医学部の和佐野浩一郎教授などのグループによるものです。この研究では、超高齢化が進む日本において、認知症予防に向けた修正可能な14のリスク要因がどの程度認知症に寄与しているかを、日本特有の有病率データを用いて定量化しました。全国調査やコホート研究から得られた最新の有病率データに、2024年ランセット委員会報告の相対リスクと地域性重みを組み合わせ、「PAF＝人口寄与率」と「PIF＝潜在的影響率」を算出し、各リスク要因が10％・20％低減した場合の全国有病率への影響を推定しました。その結果、14要因の加重平均PAFは38.9％となり、日本の認知症は約10例中4例が予防可能である可能性が示されました。寄与が大きい要因は「難聴（6.7％）」「身体活動不足（6.0％）」「高LDLコレステロール（4.5％）」でした。全要因を10％削減できれば約20万8000例、20％削減できれば約40万7000例の認知症を将来的に予防できる可能性があり、今後は聴覚ケアや身体活動、脂質代謝の健康を優先した取り組みが重要だと解釈されています。
研究テーマになった“認知症”とは？
編集部
今回の研究テーマに関連する認知症について教えてください。
勝木先生
認知症とは、さまざまな病気によって脳の神経細胞の働きが徐々に変化し、記憶力や判断力などの認知機能が低下して、社会生活に支障が出る状態をいいます。日本では高齢化に伴い増加しており、2022年度の推計では、65歳以上の約12％が「認知症」、約16％が「MCI＝軽度認知障害」とされ、合わせると高齢者の約30%が認知機能に関わる症状を抱えている計算になります。加齢によるもの忘れは体験の一部を忘れる一方、認知症では体験そのものを忘れることがあり、進行する点も特徴です。うつやせん妄、甲状腺機能低下症など認知症に似た状態もあるため、会話の辻褄が合わないなど気になる変化に気づいたら、早めに専門医や専門家へ相談しましょう。
