MRI検査の費用はいくら？Medical DOC監修医が健診の保険適応の有無や会社員・自営業・後期高齢者が受診した場合の相場などを解説します。
※この記事はメディカルドックにて『「MRI検査の費用はいくら」かご存じですか？発見できる病気についても医師が解説！』と題して公開した記事を再編集して配信している記事となります。
監修医師：
木村 香菜（医師）
名古屋大学医学部卒業。初期臨床研修修了後、大学病院や、がんセンターなどで放射線科一般・治療分野で勤務。その後、行政機関で、感染症対策等主査としても勤務。その際には、新型コロナウイルス感染症にも対応。現在は、主に健診クリニックで、人間ドックや健康診断の診察や説明、生活習慣指導を担当している。また放射線治療医として、がん治療にも携わっている。放射線治療専門医、日本医師会認定産業医。
MRI検査の費用はいくらかかるの？
MRI（Magnetic Resonance Imaging,磁気共鳴画像）検査は、放射線を使わずに体の様子を調べることができる画像検査です。今回の記事では、このMRI検査の費用はどれくらいなのか、またどのような病気がわかるのかについて解説します。
MRI検査の費用
MRI検査の費用は、検査する部位やMRIの機器の性能、また保険適用の場合には年齢によって変わります。また、造影剤を用いると料金は高くなります。造影剤の量は、体重によって異なり、また検査を受ける部位によってその種類が変わるので、料金も多少異なってきます。概算としては、以下のようになります。
項目 単純MRI 造影MRI
自費 約20,000〜30,000円 約30,000〜50,000円
1割負担 約2,000〜3,000円 約3,000〜5,000円
3割負担 約6,000〜9,000円 約9,000〜15,000円
ここから、このMRI検査の費用について詳しくみていきます。
MRI検査の費用の目安･保険適用で3割負担になる？
医師が必要と判断した場合には、MRI検査は保険適用となります。例えば、何らかの症状がある場合やがんが疑われる場合、または人間ドックや健康診断の精密検査をする場合などが該当します。日本では、小学校入学後から69歳までは医療費の自己負担は3割になります。なお、小学生入学後でも自治体によって医療費の助成が行われている場合があります。
自営業など個人で受診したMRI検査の費用の目安･保険適用がないと自費？
自営業の方でも、健康診断の精密検査や症状がある場合に医療機関でMRI検査を受けると、保険が適用されます。日本では原則として誰もが公的医療保険に加入しており、自営業の方は主に国民健康保険に加入しているケースが多いです。そのため、医療費は保険によって自己負担額が異なります。
小学校入学後から69歳までは3割負担、70歳から74歳までは2割負担（現役並みの収入がある場合は3割負担）です。さらに、75歳以上は1割負担となります。
一方、保険適用外となるのは、ご自身で希望して受ける健康診断や人間ドックなどの場合です。この場合、費用は全額自己負担（10割負担）になりますが、地域の検診などを利用する場合には自治体からの補助が出ることもあります。
高齢者が受診したMRI検査の費用の目安･保険適用で1割負担になる？
75歳以上の高齢者の方は、公的医療保険制度により医療費の自己負担が1割となります。
症状がある場合や精密検査のMRI検査を受けた場合、医師が必要と判断したケースに相当するため、保険が適用されます。
