自宅介護で夜間のケア・見守りが必要な場合の対処法
夜間のケアや見守りが欠かせない状況で、主介護者一人がすべてを背負い込むのは現実的ではありません。睡眠不足が慢性化すれば、介護うつや体調不良を招き、共倒れになってしまう可能性があります。
ここでは、自宅での夜間介護を継続するための具体的な対処法を2つ解説します。
家族や親族が交代でケアを担う
身近な対処法の一つは、ご家族や親族間で役割を分担し、一人に負担が集中しない体制を作ることです。
具体的には、以下のような工夫が考えられます。
曜日ごとに夜間担当を決めてシフト制にする
週末だけ近居の兄弟姉妹に来てもらい、主介護者が別室で熟睡する時間を確保する
遠方の親族には、金銭的な援助や日用品の買い出しなどを依頼し、心理的な公平感を保つ
重要なことは、主介護者が“朝まで一度も起きなくてよい日”を作ることです。たとえ週に1日でも完全に介護から離れる時間があれば、心身の回復につながります。自分だけで抱え込まず、周囲に現状を伝えて協力を仰ぐことが大切です。
夜間対応型訪問介護を利用する
ご家族だけでの対応が難しい場合は、公的サービスである夜間対応型訪問介護の利用を検討しましょう。これは、ホームヘルパーが夜間に自宅を訪問し、ケアを行ってくれるサービスです。
サービスの内容は主に以下の2種類です。
定期巡回：決まった時間に訪問し、オムツ交換や体位変換、安否確認を行う。
随時対応：転倒や急な体調不良などの緊急時に、オペレーターに通報してヘルパーの訪問を依頼する。
プロに任せることで、ご家族は安心して眠ることができます。特に転倒して起こせない時などのトラブルに、すぐに駆けつけてもらえる点は大きな安心感につながります。
なお、このサービスは将来的に、24時間対応の「定期巡回・随時対応型訪問介護看護」へと統合・移行していく方針が国から示されています。地域によってはすでに統合されている場合もあるため、利用を希望する際はケアマネジャーへの確認をおすすめします。
自宅介護｜家族や親族が夜間にケアを行うときに役立つアイテム
夜間の見守りをすべて人の目で行うには限界があります。無理をして共倒れになる前に、便利な介護用品やテクノロジーを活用しましょう。
ここでは、夜間介護の負担軽減に役立つ代表的なアイテムを4つ解説します。なお、多くの機器が介護保険の福祉用具貸与（レンタル）の対象となっています。
離床センサー
離床（りしょう）センサーは、ご本人がベッドから離れようとする動きを検知し、離れた場所にいるご家族へ知らせる機器です。
主に、ベッドサイドの床に敷くマット式や、衣服にクリップを挟むクリップ式などがあります。特にマット式は、認知症による徘徊対策として有効です。ご本人が部屋から出ようとしたタイミングで通知が届くため、玄関から外に出てしまう前に対処できます。
「認知症老人徘徊感知機器」として、介護保険でのレンタルが可能です。ただし、目的が徘徊の防止ではなく単なる転倒防止のみの場合、自治体やケアマネジャーの判断によっては対象外となることもあるため確認が必要です。
見守りカメラ
見守りカメラは、別室からご本人の様子を映像で確認できるデバイスです。スマートフォンと連動しているタイプが多く、手元の画面ですぐに状況を把握できます。
メリットは、訪室すべきかどうかを判断できる点です。物音がした際に画面で確認し、単なる寝返りであればそのまま休めます。「何かあったのでは」と不安になって部屋に行き、ドアの開閉音でご本人を起こしてしまう悪循環を防げます。
原則として、一般的な見守りカメラは介護保険の対象外（自費購入）です。ただし、一部の通信機能付きセンサー（徘徊感知機器の一部）にカメラ機能が内蔵されている場合などは対象となるケースもあります。まずは安価な市販品から試してみるのも一つの方法です。
ベッドアラーム
ベッドアラームは、ベッド上での起き上がりや端に座る動作を検知して通知するセンサーです。
夜間の転倒事故の多くは、ベッドから立ち上がろうとした瞬間に起こります。足腰が弱っている方の場合、一人で立ち上がる前に介助者が支える必要があります。このセンサーは、ご本人が上半身を起こした時点や、ベッドの端に座った時点でお知らせが届くため、転倒してしまう前に駆けつけることが可能です。転倒リスクが高い方にとっての命綱といえます。
離床センサーと同様、「認知症老人徘徊感知機器」として介護保険でのレンタルが可能です。センサーの形状は、マットレスの下に敷くタイプや、ナースコールと連動するタイプなどさまざまです。
自動排泄処理装置
自動排泄処理装置は、専用のカップを陰部に装着し、排尿や排便をセンサーが感知すると、自動で吸引・洗浄・乾燥まで行う機器です。
夜間介護で負担が大きいオムツ交換の回数を減らせます。介護者が夜中に何度も起きる必要がなくなるだけでなく、ご本人の皮膚トラブル予防や、部屋の臭い対策にも効果的です。
介護保険でのレンタルが可能です。ただし、原則として要介護4・5の方に限られます。要介護3以下の方でも、医師が必要性を認めた場合などは例外的に利用できる可能性があるため、ケアマネジャーに相談してみましょう。排便まで対応した機種はまだ少ないですが、尿のみ対応の機種は普及しています。
