ADHDは、注意力の欠如や衝動性・多動を特徴とする発達障害です。ADHDの方は、性別や社会的な立場により、さまざまな悩みを持つことがあります。本記事では、ADHDの診断基準や検査方法などを解説します。
※この記事はMedical DOCにて『「大人のADHDの女性が持つ特徴」はご存知ですか？日常生活での注意点も解説！』と題して公開した記事を再編集して配信している記事となります。
監修医師：
前田 佳宏（医師）
島根大学医学部卒業。東京大学医学部附属病院精神神経科に入局後、東京警察病院、国立精神神経医療研究センター、都内クリニックにて薬物依存症、トラウマ、児童精神科の専門外来を経験。現在は和クリニック院長。愛着障害やトラウマケアを専門に講座や情報発信に努める。診療科目は精神神経科、心療内科、精神科、神経内科、脳神経内科。 精神保健指定医、認定産業医の資格を有する。
ADHDの基礎知識
ADHDとはどのような病気ですか？
ADHDとは、不注意や衝動性・多動により、社会生活や学校生活、日常生活を営むのに困難をきたす状態のことです。
不注意傾向がある方は以下のような困りごとを抱えることがあります。
一定時間集中を保つことが難しく仕事や授業に集中できない
予定や持ち物を忘れてしまう
タスクを先延ばしにしてしまう
衝動性がある方は、話を最後まで聞けない、順番を守れない、思いつきで行動をするといった悩みを抱えることが珍しくありません。多動がある方は、じっとしていることが難しい、常に手足を動かしているなどの様子がみられ、やるべきことに取り組めない悩みを抱えることもあります。
不注意、衝動性・多動の何が強く出るか、特性がどのような形で現れるかは個人差があり、生活場面での困りごとも多岐にわたります。
子どもの頃は多動が強くみられていて、成長とともに不注意や衝動性の問題が残るケースもあります。
ADHDの検査方法と診断基準を教えてください
精神疾患の定義や診断基準などが規定されているDSM-5では、ADHDの診断にあたり、症状の内容や持続期間、発症時期、複数の環境での出現状況などが基準として定められています。不注意や多動・衝動性の症状のうち一方または両方が6ヶ月以上続くこと、学校や家庭、職場など複数の環境で認められること、そして12歳以前から症状がみられることの3点を満たす場合、ADHDと診断されます。
ADHDは、検査結果のみで診断できるものではなく、問診や検査の結果、行動観察などから総合的に判断します。問診では、家族歴や幼少期の行動傾向などの生育歴を詳しく確認します。子どもの頃の通知表を参考にする場合もあります。
ADHDの評価では、質問紙法と知能検査がよく用いられます。
質問紙法は、本人が行動特性に関する質問に自己評価形式で答え、ADHDの傾向を把握します。
知能検査では、成人ではWAIS-IVが用いられることが多く、注意力や処理速度など各能力のばらつきを確認し、生活上の困難さを考える材料にします。
参照：『DSM-5と成人期ADHDの適正診断について』（精神神経学雑誌）
日本ではどの程度の人がADHDと診断を受けていますか？
DSM5によると、小児期のADHDの有病率は5％、成人期ADHDの有病率は2.5％とされています。日本での成人ADHDの有病率は、1.6％であるという報告もあります。日本でADHDが認知されてきたのは1990年代後半以降で、ADHDの概念が浸透しつつある状態であり、診断される方も増えています。ADHDと診断されてはいないが、ADHDの特性を持っているグレーゾーンの方も含めると、ADHDの特性で悩む方は報告されている人数よりさらに多いと考えられています。
参照：
『注意欠如多動性障害（ADHD）の疫学と病態： 遺伝要因と環境要因の関係性の視点から』（日健医誌）
『日本におけるADHDの制度化』（大阪市立大学社会学研究科）
ADHDの患者数に男女差がある理由を教えてください
ADHDの患者数は、小児期は3:1で男性が多いとされています。成人のADHDは、男性:女性が1.6:1と、小児期と比較して性差が少なくなる傾向です。ADHDの患者数の男女差は、ADHDの方が受診し診断に至る率の違いが一因です。
ADHDの特性は、男児は衝動性・多動の形で出る場合が多く、女児では注意欠陥の形で出ることが多い傾向があると考えられています。
学齢期早期には、衝動性としての特性が問題になる場合が多く、男児のADHDが見つけられやすい傾向があります。
参照：『DSM-5と成人期ADHDの適正診断について』（精神神経学雑誌）
編集部まとめ
大人のADHD女性は、幼少期は特性が目立たず、大人になってから生活や仕事での悩みが大きくなり診断に至るケースが男性と比べて多い傾向です。
社会生活のなかで、注意力や段取りの問題で悩む方が少なくありません。
ADHDは、環境調整や薬物療法で生活の質を上げられる可能性があるため、生活や仕事のなかで困りごとが多い方、支障を来している方は、医療機関の受診を検討してみましょう。
参考文献
『注意欠如多動性障害（ADHD）の疫学と病態： 遺伝要因と環境要因の関係性の視点から』（日健医誌）
『報酬系を通した注意欠如・多動性障害の病態理解』（日本生物学的精神医学会誌）
『注意欠如・多動症（ADHD）特性の理解』（心身医学）
『”ADHDタイプ”の方の対処策』（国立精神・神経医療研究センター）
『DSM-5と成人期ADHDの適性診断について』（精神神経学雑誌）
『日本におけるADHDの制度化』（大阪市立大学社会学研究科）
