家族が「前頭側頭型認知症」になってしまったらどのようにサポートすればいいの?【医師監修】

家族が「前頭側頭型認知症」になってしまったらどのようにサポートすればいいの?【医師監修】

人格変化は家族や介護者にとってもっとも対応が難しい症状の一つです。本人の行動を理解し適切に対応することで、生活の質を維持し介護負担を軽減することができます。専門の医師や介護の専門家と連携しながら、個々の状況に応じた対応策を考えることが大切です。

鮫島 哲朗

監修医師:
鮫島 哲朗(医師)

脳神経外科
東京逓信病院脳神経外科部長
脳腫瘍頭蓋底外科センター長

【経歴】
平成2年3月宮崎医科大学(現宮崎大学)卒業
平成2年6月宮崎医科大学(現宮崎大学)脳神経外科入局
平成3年4月九州大学救急部研修(厚生省研修プログラム)
平成14年4月Duke University Medical Center, USA
University of Torino , Italy
平成22年2月NTT東日本関東病院脳神経外科主任医長
平成25年4月浜松医科大学脳神経外科准教授
令和6年10月東京逓信病院脳神経外科部長脳腫瘍頭蓋底外科センター長

【専門・資格】
脳腫瘍頭蓋底腫瘍困難な脳外科手術等
医学博士
日本脳神経外科学会 専門医・指導医
日本脳卒中学会 専門医

前頭側頭型認知症における人格変化への対応

人格変化は家族や介護者にとってもっとも対応が難しい症状の一つです。本人の行動を理解し適切に対応することで、生活の質を維持し介護負担を軽減することができます。専門の医師や介護の専門家と連携しながら、個々の状況に応じた対応策を考えることが大切です。

行動への具体的な対応方法

不適切な行動が見られた場合、強く叱責したり、論理的に説得しようとしたりしても効果はありません。むしろ、本人を混乱させたり、攻撃的な反応を引き起こしたりする可能性があります。行動の背景にある原因を考え、環境を調整することが有効です。例えば、万引きをしてしまう場合は、店に一人で行かせないようにする、金銭管理を家族が行うといった対策が考えられます。

常同行動に対しては、本人が心地よく感じるルーティンを維持しつつ、柔軟性を持たせる工夫が必要です。決まった時間に決まった活動をすることで安定する一方、過度にこだわることで生活が制限されることもあります。少しずつ変化を取り入れながら、本人が混乱しないよう配慮することが大切です。また、衝動的な行動を防ぐため、危険なものは手の届かない場所に保管する、外出時は付き添うといった環境調整も重要です。

家族へのサポート

人格変化への対応は、家族にとって大きなストレスとなります。これまでの関係性が変わってしまったと感じ、喪失感や孤独感を抱くことも少なくありません。家族自身のメンタルヘルスを保つため、専門家のサポートを受けることが重要です。認知症カフェや家族会に参加することで、同じ経験を持つ方との交流ができ、情報交換や心理的なサポートを得ることができます。

介護サービスを積極的に利用し、家族の負担を軽減することも大切です。デイサービスやショートステイを利用することで、家族に休息の時間が生まれ、長期的に介護を続けるための体力と気力を保つことができます。また、専門の医師や看護師、ケアマネジャーなど、多職種のチームと連携しながら、本人にとっても家族にとっても適切なケアプランを作成することが求められます。前頭側頭型認知症は進行性の疾患ですが、適切な対応とサポートにより、本人の尊厳を保ちながら、できるだけ長く自宅での生活を続けることが可能です。

まとめ

前頭側頭型認知症は、行動や人格の変化を主症状とする認知症であり、比較的若い年代から発症することが特徴です。前頭葉と側頭葉の萎縮により、社会性の喪失、感情のコントロール障害、言語機能の低下などが生じます。初期段階では記憶は比較的保たれるため、認知症と気づかれにくいこともあります。

原因としては、タウタンパク質やTDP-43の異常蓄積、遺伝的要因が関与しています。進行速度は個人差があるものの、一般的にアルツハイマー型認知症より速く、発症から平均6〜8年で日常生活に重大な支障をきたします。人格変化は前頭葉の機能障害によるものであり、本人の意思とは無関係に生じます。

早期に症状に気づき、専門の医師を受診することで、適切な診断と対応が可能となります。家族や周囲の方は、症状が病気によるものであることを理解し、適切なサポート体制を整えることが重要です。気になる症状がある場合は、神経内科や精神科、物忘れ外来などを受診し、専門の医師の診察を受けることをおすすめします。

参考文献

厚生労働省 – 認知症施策の総合的な推進について

国立研究開発法人国立長寿医療研究センター – 前頭側頭型認知症

日本神経学会 – 認知症疾患診療ガイドライン

公益社団法人日本認知症学会

配信元: Medical DOC

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