2026年3月8日の国際女性デー「ミモザの日」に合わせて行われた『HTB創世ミモザマルシェ』。トークイベントでは、男性育休をテーマにトークセッションを開催。
育休を取ろうと思ったきっかけや、職場の反応、育休を経て変わった価値観とは！？
朝日新聞北海道報道センター佐々木洋輔さん（45）
山形県出身。2004年に朝日新聞に入社後、徳島、奈良を経て、東京本社ではデジタル編集部で、主に朝日新聞デジタルの出稿や編成の仕事を担当。
2021年に北海道に赴任。記者を３年経験後、昨年の４月からデスク業務を担当。
「育休取得」をどう決めた？
佐々木さんは、朝日新聞北海道で、初めて育休を取得された男性、いわゆる“ファーストペンギン”です。「育休をとろう」と思った経緯を伺いました。
「昨年の4月から６月までの2ヶ月間、休暇をとりました。「育休」については、もう自然の流れで「当然とるもの」と思っていました。本社の同期や仲間の男性も育休取得者が多くいましたし、復帰した仲間からは「取ってよかったよ」という話を聞いていたので、育休に対していいイメージしかもっていなかったんです。」
と話す佐々木さん。
妻の妊娠が分かった時点で、会社にすぐに伝えました。
朝日新聞社には『意思確認シート』で育休を取得したいかどうかなど希望を記して提出する申請制度が設けられています。
どのぐらいの期間で、いつからいつまで取得しようか。会社と相談しながら、2か月の休暇取得を決めました。
「私の場合は、会社との相談の中で、育休制度を利用したというよりは「子の誕生休暇」（２週間）「子のつきそい休暇」（２歳まで）など有休を組み合わせて２か月の休暇としました。育児休業制度を利用すると、社会保険の手続きを解除したり、また戻る時に復活させたり、色々と手続きが必要になります。休暇の種類によって社会保険や、積み立てなどを変えずに取得できるパッケージを、給与がどのくらいになるかも含めて会社から提示してもらえたことが、スムーズな取得に繋がったと思います。」
男性育休について、当事者からの声でよく聞かれるのが、収入の部分の不安や「会社に戻ってきた時にスムーズに戻れるか」「お休みしてる間に皆に迷惑をかけてしまう」という心理的な不安です。
佐々木さんは、妊娠が分かった時点で早めに会社と相談しながら準備を進められたことと、職場の仲間や上司が、育休取得を当然のことだと背中を押し「今しかできないことをやった方がいい」と応援してくれた環境があったことで、不安を持たずに休暇を取得できたのだと言います。
朝日新聞社の子の誕生に関わる休暇制度
●子の誕生休暇
対象：新たに子どもを迎える従業員 ※配偶者が働いていなくても取得可。（出産する女性従業員は産休期間中のため、対象外）
期間：子の出生予定日または出生後８週間以内に４週間まで（公休含む）。分割して計２回取得可。
●ベビーケア休暇
出産予定日２カ月前から出産日４カ月後までの間に計７日間取得可能。（分割取得、半日単位の取得も可）
「お金では買えない、今しかない時間」育休中の気づき
2か月の休暇は佐々木さんにとって貴重な時間になったと言います。
「会社入って20年以上、こんなに長く家にいることはなかったなと思いましたし、やっぱり子育てするのはとっても大変だなという驚きがありました。一方で、子どもは自分を笑顔にさせてくれる存在だということと、育児に正面から向き合う時間は「お金では買えない、今しかない」そんな経験をできる時間だなと思いました。」
実際に育休を取得したことで、子育てや家事への向き合い方も変わっていったのだそうです。
