子どもの教育費や住居費は、「簡単には減らせなさそう…」と思っている人も多いのではないでしょうか。家計の中でも大きな支出ですが、必要なところとそうでないところを見極めれば、無理なく整えることができるのだそう。新年度のタイミングに、教育費と住居費のバランスを改めて見直してみましょう。
教えてくれたのは▷飯村久美さん
ファイナンシャルプランナー。FP事務所アイプランニング代表。家計相談を受けるほか、各種メディアで活躍中。著書に『年収300万円でもラクラク越えられる「貯蓄1000万円の壁」』(KADOKAWA)など。
新年度に見直しておきたい『教育費』
固定費の中でも聖域化しやすい教育費。本当に必要なところには使うけれど、それ以外には極力使わないというメリハリが大事です。
■教育費を見直すポイント
塾・習い事の費用は、手取りの5%が目安
受験期でないときは、塾・習い事の費用は、手取り収入の5%くらいを目安に考えましょう。それ以上は家計の負担が重くなります。
オンラインや公的なものを活用してリーズナブルに
すべてお金がかかるものにせずに、無料で見られるYouTube 動画で
学習したり、自治体がやっている習い事などを活用する方法も。
まずは18歳までに教育費300万円貯めることを目標に
大学進学費用をカバーできる現実的な目安は400万~500万円。18歳までに300万円を目標にし、それから4年間で残りを貯める計画で。
固定費の中でも割合が大きい『住居費』
都市部の不動産価格の高騰や住宅ローン金利の上昇などで、なかなか減らしにくい住居費。今できることを検討していきましょう。
■住居費を見直すポイント
金利上昇傾向の今、変動金利で借りている人は見直しを検討
共働きの場合は、返済余力もあるので、変動金利のままでもやっていけそうですが、そうでなくて不安な場合は、変動金利→固定金利10年に変更するのもアリ。変動金利は、半年に1度、金利が見直されますが、返済額は一般的に5年間変わらない仕組み。できればこの間に繰り上げ返済をしておくと、5年後の返済額の大幅アップを防げます。
借入金利を上回る運用ができていたら、繰り上げ返済しない
例えば、借入金利が1%で、手元の資産を1%以上で運用できていたら、繰り上げ返済をするより運用を続けたほうがおトクです。
賃貸の家賃は、手取り収入の25%以内が理想
家賃は手取り収入の25% 以内が理想的。30%を超えると高めなので、少し郊外に住む、床面積を狭くするなどで家賃を下げる努力を。
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子どもの習い事に悩んでいましたが手取りの5%が目安と分かり、優先順位をつけることができました！（編集部 澤田より）
イラスト／沼田光太郎 編集協力／生島典子
文＝畠山麻美
