「PCOS」の薬は“2種類”?女性が始める『3つの習慣』と効果【医師監修】

「PCOS」の薬は“2種類”?女性が始める『3つの習慣』と効果【医師監修】

妊娠を希望する方には、クロミフェンやレトロゾールなどの排卵誘発薬が用いられます。薬の特徴や注意点を知ったうえで、体重管理や食事・運動といった生活習慣の改善と組み合わせることが、長期的な症状コントロールにつながります。治療の選択肢を理解し、担当医と相談しながら一歩ずつ進めていきましょう。

西野 枝里菜

監修医師:
西野 枝里菜(医師)

【経歴】
東京大学理学部生物学科卒
東京大学薬学部薬科学専攻修士課程卒
名古屋大学医学部医学科卒
JCHO東京新宿メディカルセンター初期研修
都立大塚病院産婦人科後期研修
久保田産婦人科病院
【保有資格】
産婦人科専門医
日本医師会認定産業医

多嚢胞性卵巣症候群 (PCOS) の排卵誘発薬と治療の選び方

妊娠を希望する方にとって、排卵を促す治療は特に重要な関心事です。このセクションでは、多嚢胞性卵巣症候群 (PCOS) に対する排卵誘発薬の種類と、治療法を選択する際のポイントについて説明します。

クロミフェンやレトロゾールによる排卵誘発

妊娠を希望する多嚢胞性卵巣症候群 (PCOS) の方に対して、排卵誘発薬が用いられます。代表的な薬としてクロミフェン(クロミッド)とレトロゾール(フェマーラ)があります。

クロミフェンは、脳の視床下部(ししょうかぶ)や下垂体に作用し、FSHとLHの分泌を促すことで卵胞の発育と排卵を促進します。服用が簡便で長年にわたり使用されてきた薬ですが、子宮内膜が薄くなりやすいという副作用があり、着床率に影響する場合があります。また、多胎妊娠(双子以上の妊娠)のリスクがやや高まることも知られています。

レトロゾールはもともとがん治療に使われる薬ですが、エストロゲンの産生を一時的に抑えることで下垂体からのFSH分泌を高め、排卵を促します。クロミフェンと比べて子宮内膜への影響が少なく、多嚢胞性卵巣症候群 (PCOS) の排卵誘発においてレトロゾールの有効性が示されています。
レトロゾールは、現在では不妊治療における排卵誘発薬として保険適用が認められています。副作用や体質に合わせて医師と相談しながら使用されます。

これらの薬を使用する際は、超音波検査で卵胞の発育を定期的に確認しながら治療を進めます。卵胞が育ちすぎた場合(卵巣過剰刺激症候群のリスク)には、その周期の治療を見直すこともあります。卵巣過剰刺激症候群(OHSS)は、卵巣が過剰に反応して腹部の膨満感・痛み・息苦しさなどを引き起こす状態で、多嚢胞性卵巣症候群 (PCOS) の方は特に注意が必要です。

治療法の選択肢と生活習慣改善の組み合わせ

多嚢胞性卵巣症候群 (PCOS) の治療は、薬だけで解決できるものではありません。生活習慣の改善と薬物療法を組み合わせることが、長期的な症状の管理と健康維持において重要です。

体重が適切な範囲を超えている方では、5〜10%の体重減少によって排卵が自然に回復したり、薬の効果が高まったりすることが報告されています。バランスの良い食事(血糖値の急激な上昇を避ける食事パターン)と、週に数回の有酸素運動を取り入れることが、インスリン抵抗性の改善につながります。ウォーキングや水泳など、身体に無理のない運動から始めることが取り組みやすい方法の一つです。

治療法の選択においては、妊娠希望の有無、インスリン抵抗性の程度、男性ホルモンの高さ、体型、精神的な状態など、個人の状況を総合的に考慮して判断されます。一つの薬や方法に固執するのではなく、担当医と定期的にコミュニケーションをとりながら、その時々の状態に合わせて治療方針を見直していくことが大切です。

また、多嚢胞性卵巣症候群 (PCOS) は完治するものではなく、長期的に付き合っていく必要がある疾患です。しかし、適切な管理と生活習慣の工夫によって、多くの方が症状をコントロールしながら日常生活を送られています。「自分だけが悩んでいる」と思わず、同じ悩みを持つ多くの方がいること、そして医療の力で改善できることがあると知ることが、前向きな一歩につながります。

まとめ

多嚢胞性卵巣症候群 (PCOS) は、ホルモンバランスの乱れによって月経不順や排卵障害、男性ホルモン過多などの症状をもたらし、長期的には代謝や精神的健康にも影響をおよぼす疾患です。遺伝的背景や生活習慣が発症に関与しており、薬や生活習慣の改善によって症状の管理が可能です。「もしかして」と感じたら、まず婦人科・産婦人科や内科に相談することをおすすめします。

参考文献

日本産科婦人科学会「本邦における多囊胞性卵巣症候群の治療指針(full version)」とアンケート調査結果について」

日本産科婦人科学会「多囊胞性卵巣症候群に関する全国症例調査の結果と本邦における新しい診断基準(2024)について 」

厚生労働省 「令和3年度子ども・子育て支援推進調査研究事業 」

配信元: Medical DOC

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