リチウムイオン電池の処分方法
リチウムイオン電池を他のごみと混ぜて捨ててしまうと、ごみの収集中やごみ処理施設で火災がおき、大きな事故を起こす原因となります。また、リチウムイオン電池には有害な化学物質が含まれており、そのまま捨ててしまうと環境汚染にもつながりますので、正しい処分方法を知っておきましょう。使われているバッテリーの種類を確認
電化製品を捨てる場合には、まず内部にバッテリーが含まれているか確認しましょう。リチウムイオン電池のほかに、ニッケル水素電池、ニカド電池も後述の回収方法が利用できます。
その他の電池（乾電池、リチウム一次電池、ボタン・コイン電池）の場合には、自治体の分別ルールに従い、燃えないごみ、有害ごみ、専用回収缶などで処分します。
ショートしないようビニールテープでおおう
電池を処分する際には、電気を通さないビニールテープなどで電極をおおい、ショートしないようにします。回収先を探す
破損・膨張がある場合
破損・膨張などの異常があるリチウムイオン電池は、回収・輸送中に火災をおこす可能性が高いため、 通常の方法では回収できません。まずはメーカーに問い合わせ、回収や処分方法を確認してください。メーカーでの対応が難しければ、自治体に問い合わせしましょう。ただし、自治体によって処分方法が異なり、リチウムイオン電池の回収をしていない場合もあります。
自治体で回収を行っていない場合は専門業者を紹介してもらうか、自分で専門業者を探して処分をすることになります。
破損・膨張がない場合
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自治体での回収方法を確認して処分
リチウムイオン電池の処分方法は自治体によって異なります。自治体の案内にそって処分を行いましょう。
しかし、自治体によっては回収を行っていない場合もあります。
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リチウムイオン電池の回収を行っていない自治体の場合
JBRC会員メーカーの製品であれば、家電量販店やホームセンターの回収ボックスで処分できますので、こちらを利用するとよいでしょう。
JBRC会員のメーカーや回収ボックスをおいている協力店は、下記のページで調べることができます。
JBRC 協力店・協力自治体検索（検索システム）
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JBRCの会員でないメーカーの製品
家電量販店、ホームセンターでの回収はできません。自治体で回収を行っていない場合には、破損・膨張がある場合と同じく、専門業者を紹介してもらうか、自分で専門業者を探して処分をすることとなります。
2025年現在、リチウムイオン電池は自治体によって回収方法が異なり、回収を行っていない自治体もあります。環境省から各自治体が回収を行うよう方針が示されていはいますが、自治体の対応率は100%とはなっていないのが現状です。
リチウムイオン電池は小さくても大容量という便利さから、多くの製品に使われるようになりました。しかし、正しい使い方や処分方法については、十分に理解されていないといった課題もあります。
自分の持っている製品を確認して、安全に使うよう心がけましょう。
参考資料
製品評価技術基盤機構 リチウムイオン電池搭載製品の発火事故事例製品評価技術基盤機構 Vol.481 7月22日号「リチウムイオン電池搭載製品の事故」
製品評価技術基盤機構 急増！非純正リチウムイオンバッテリーの事故～実態を知り、事故を防ぎましょう～
製品評価技術基盤機構 モバイルバッテリー「4.インターネットで購入したモバイルバッテリーから発火」
東京都消防庁 リチウムイオン電池搭載製品の出火危険
国民生活センター リチウムイオン電池及び充電器の使用に関する注意
公益財団法人日本容器包装リサイクル協会 リチウムイオン電池の混入による発煙・発火の危険性について
茨城新聞 守谷・環境センター火災 リチウム電池混入か 28年に復旧、負担25億円 茨城
環境省 市区町村におけるリチウム蓄電池等の適正処理に関する方針と対策集（概要版）
