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「高額療養費制度」でいくら戻る?乳がんの“薬”と治療費の仕組み

「高額療養費制度」でいくら戻る?乳がんの“薬”と治療費の仕組み

トリプルネガティブ乳がんの治療では、タキサン系やアントラサイクリン系といった化学療法が基本となってきました。近年は、免疫チェックポイント阻害薬「ペムブロリズマブ」やPARP阻害薬「オラパリブ」など新しい治療薬も登場し、選択肢が広がっています。それぞれの薬がどのように働き、どのような条件で使われるのかについて、わかりやすく紹介します。

和田 真弘

監修医師:
和田 真弘(医師)

【経歴】
199年3月新潟大学医学部医学科卒業
1999年4月慶應義塾大学医学部外科学教室入局・研修医
2000年5月佐野厚生総合病院外科出向
2001年5月芳賀赤十字病院外科出向
2002年5月慶應義塾大学医学部一般・消化器外科帰室・レジデント
2004年5月慶應義塾大学医学部一般・消化器外科・チーフレジデント
2005年5月川崎市立川崎病院外科副医長
2008年4月佐野厚生総合病院外科・乳腺外科部長
2013年4月現職(宇都宮セントラルクリニック乳腺外科)
【所属学会・資格】
日本外科学会 指導医
日本乳癌学会 乳腺専門医
日本乳癌学会 指導医
日本乳房オンコプラステックサージャリー学会 責任医師
日本がん治療認定医機構 がん治療認定医
日本乳がん検診精度管理中央機構 検診マンモグラフィ読影認定医
日本外科学会 外科専門医
慶應義塾大学大学院医学研究科博士(医学)学位取得
日本乳がん検診精度管理中央機構 乳がん検診超音波実施・判定医師

トリプルネガティブ乳がんの治療費:保険適用と費用の目安

治療を進めるにあたって、費用面の見通しを持つことはとても重要です。乳がんの治療費は治療の内容や期間によって異なりますが、医療保険制度を活用することで自己負担を抑えられる仕組みがあります。このセクションでは、治療費の概要と保険制度について解説します。

保険適用で受けられる治療とその費用の考え方

日本では、公的医療保険制度により、医師が必要と認めた治療に対して保険が適用されます。トリプルネガティブ乳がんの治療においても、化学療法や手術、放射線療法などの標準的な治療は保険適用の対象となります。

保険適用の場合、医療費の自己負担割合は年齢や所得に応じて1割〜3割となります。一般的な成人の場合、窓口での自己負担は医療費の3割です。ただし、月の医療費が一定額を超えた場合には「高額療養費制度」が適用され、超えた分の費用を後から払い戻してもらうことができます。

高額療養費制度における自己負担の上限額は、年収や年齢によって異なります。たとえば、年収が約370万〜770万円の方の場合、1ヶ月の自己負担上限の目安はおよそ8万〜9万円程度(一般区分の場合)とされており、それを超えた分は後から返還される仕組みです。手術や入院が重なる月は特に費用がかさみやすいため、この制度を事前に把握しておくことが大切です。

また、入院費には食事代や室料差額(個室代など)は含まれないことがあり、別途費用が発生する場合もあります。治療前に医療機関の窓口や医療ソーシャルワーカーに確認することをおすすめします。

新薬・先進医療の費用と自己負担の現状

前述のペムブロリズマブや PARP阻害薬などの新しい薬については、保険適用となっているものもありますが、適応条件が限られている場合があります。保険適用外の治療や薬を選択した場合は、自由診療として全額自己負担となるため、費用が大きくなる可能性があります。

また、「先進医療」と呼ばれる治療法は、保険診療と組み合わせることが認められている場合がありますが、先進医療にかかる技術料は全額自己負担となります。がん保険や医療保険に加入している方は、先進医療特約の内容を確認しておくと良いでしょう。

民間の医療保険やがん保険は、入院・手術・通院・抗がん剤治療などに対して給付金が支払われるものが多くあります。すでに保険に加入している方は、診断後に保険会社へ連絡し、給付金の対象となるかどうかを確認するようにしてください。

なお、公的な支援としては、障害年金や傷病手当金なども、一定の条件を満たす場合に活用できる可能性があります。治療費の負担を軽減するためのさまざまな制度が用意されているため、一人で悩まず、医療機関の相談窓口や社会福祉士に積極的に相談することが大切です。

まとめ

トリプルネガティブ乳がんは、ほかの乳がんと比べて治療が難しい面がある一方で、化学療法を中心とした標準治療のほかにも、免疫療法薬や PARP阻害薬など新しい選択肢が広がってきています。また、高額療養費制度やがん相談支援センターなど、経済的・社会的なサポートも活用することで、治療への不安を少しずつ和らげることができます。気になる症状がある場合や、診断を受けた後に疑問を感じたときは、乳腺外科や腫瘍内科の専門の医師へ早めに相談することをお勧めします。

参考文献

国立がん研究センター がん情報サービス「乳がん」

厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」

日本乳癌学会「乳癌診療ガイドライン」

国立がん研究センター「がん相談支援センターを探す」

配信元: Medical DOC

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