働く前に考えておきたいこと
外に働きに出る前に、1日の流れやお金の動きをシミュレーションすることをおすすめします。保育園や習いごとの送迎をこなし、限られた時間で家事を済ませるのは大変なことです。
保育に必要な費用とも照らし合わせて「今働く必要があるかどうか」を考えてみましょう。
保育園や習いごとの送り迎えが大変
保育園の送迎は「毎日が戦い」といっても過言ではありません。保育園の場所が自宅から遠かったり職場とは逆の方向だったりすると、早め早めに行動することが求められます。朝からドッと疲れることも、しばしばです。
お迎えの時間も決まっているため、特にフルタイム勤務の場合は仕事が終わると急いで向かわなくては間に合いません。保育園も習いごとの送迎も、子どもの機嫌が悪くなって時間をロスすることも多く、ストレスを感じる人もいます。
習いごとによってはおやつや夕食の時間と重なることから、軽食の用意が必要になるのも悩みの種です。
子どもが病気になったときに休むのは妻？
0歳児の「年間病欠日数」は、20日とされています。特に、子どもが小さいうちは想像以上に体調をくずすため、病気になったときの対応を考えておく必要があるでしょう。
共働き世帯では「子どもが病気になったときは妻が休む」という家庭が大半ですが、「病児保育」や「病後児保育」をうまく活用して乗り越えている人もいます。
夫婦ともに帰宅時間が遅い場合は、保育園や習いごとの送迎をベビーシッターやファミリーサポートに依頼するのも手です。自分1人で何とかしようと気負わず、外部の力を借りることも視野に入れてはいかがでしょうか？
保育料や洋服代など働くのにもお金がかかる
「家計のために」と思って働き始めても、保育料や仕事に必要な被服費などがかさんでかえって損をケースもあります。認可保育園の保育料は世帯収入に応じて変動し、世帯収入が高いほど保育料も高額です。
残業が多い職場なら、19時前後までの「延長保育」では対応できず、ベビーシッターなどの「二次保育」が必要になることも考えられます。こうなると費用もかさむでしょう。
外に働きに出るとなれば、洋服・化粧品・美容院など身なりを整えるための費用だけでなく昼食代も欠かせません。必要経費が多いことから、子どもがある程度大きくなってから働きに出る人もいます。
妻の家事負担が大きい
家事を分担している共働き世帯でも、多くの家事を妻が担当しているケースが大半です。夫が担当するのはゴミ出しや風呂掃除といった簡単なものが中心で、料理や洗濯など手間のかかる家事は全部妻という偏りも不満の原因となっています。
子どもが手のかかるうちはスピーディーに家事を終わらせたいところですが、子どもの機嫌が悪くなったり夫がほかの用事を頼んできたりするなど、邪魔が入るのも日常茶飯事です。
家事に追われるあまり、少しの間湯船につかるといった小休憩さえ難しい日もあるでしょう。
再就職を考えるのは育児が落ち着いたらでよい？
「今は専業主婦でも近い将来に再就職したい」と考えている人も多いでしょう。理想の働き方を具体的にイメージしたうえで、自分に合った雇用形態を判断します。必要に応じて、社会保険の加入も検討しましょう。
ブランクが長いと仕事を探しにくい
特に正社員での再就職は、ブランクが長いほど難しくなります。履歴書を書くときも空白期間が目立つことから、採用してもらえるか不安を覚える人もいるでしょう。
正社員としての再就職にこだわるなら、覚悟や努力も必要です。正社員として社会復帰できたとしても、家事や育児とうまく両立できないからといってすぐに辞めてしまってはキャリアに傷がついてしまいます。
「責任感のある仕事や長時間勤務は難しい」と感じたら、融通の利きやすい派遣社員やパートなどほかの働き方も検討してみましょう。
パートは譲れない条件を決めて探す
パートは正社員よりも勤務先や勤務時間にこだわれます。育児や家事が忙しい場合は、無理なく通える職場が便利でしょう。
勤務時間も重要で「幼稚園に通っている間に働く」「保育園に預けてフルタイムで働く」など、働ける時間を想定して明確にする必要があります。幼稚園の場合も園の「預かりサービス」や民間の「学童保育」を利用すれば、長時間勤務も可能です。
再就職のための足がかかりとして、パートを始める手もあります。短期間の仕事でもブランクが埋まれば、採用される可能性が高まるでしょう。
社会保険や厚生年金も意識
社会保険の適用範囲が広がったことで、一定の条件を満たしていればフルタイムでなくても「厚生年金」に加入できます。しかし、従業員の数によって週所定労働時間の条件が異なるため、注意が必要です。
従業員数が501人以上の会社は週所定労働時間が「20時間以上」であるのに対し、従業員数が500人以下の会社では「30時間以上」と大きく異なります。
厚生年金に加入すれば将来の年金が増えますが、年収によっては社会保険料が差し引かれて直近の手取りが減るケースがあることも頭に入れておきましょう。