職場への妊娠報告、ポイントは？

妊娠初期はつわりや立ちくらみ、倦怠感などのマイナートラブルが出ることも少なくありません。これは非常に個人差が大きく、妊娠初期のマイナートラブルもあまり感じず経過も順調で、出産直前まで元気に動けてしまう人もいれば、初期のマイナートラブルの症状がひどく、通勤や仕事に支障が出たり、その後も大小のトラブルを経験する場合も。上司や職場の人たちに早めに妊娠報告をして、初期の段階から可能な配慮を受けることができれば、それが一番望ましい形かもしれません。ですが、初めての妊娠の場合には、「早め」がいつごろを指すのかもわからず不安になることもあります。



妊娠を望んで基礎体温をつけていたり体調に敏感になっている場合は、月経予定日以降、または月経予定日1週間後から使える妊娠検査薬で、妊娠4～5週という早い時点で陽性反応が出ることがあります。しかし、病院で妊娠確定診断を受け「おめでとうございます！」と言われるのは、胎児の心拍が確認できた時点。これは妊娠6～8週の間ぐらいになります(受精時期がはっきりしないために自分が想定していた数週からそれることもあります)。



胎児の心拍が確認できるころには上記のようなマイナートラブルがひどくなってくるケースもあるので、「心拍確認」は1つの報告ポイントです。しかし、「妊娠12週未満の早い時期での流産が多く、流産全体の約80％を占める。」(日本産婦人科学会のホームページより)というデータもあり、母体側の行動が原因ではなく、受精卵の生命力によって流産に至るケースが妊娠初期に多いということからも、妊娠12週(妊娠4ヵ月)以降に、家族以外への報告をする方もいると思います。

いざ報告、という時、だれにすればよいのでしょうか？

それはもちろん、自分の持ち場を管轄している直属の上司です。嬉しさと不安の入り混じった状況で、年代が近かったり既に子どもがいる同僚や先輩にポロッと言いたくなる気持ちもあるかもしれませんが、自分が伝えるより先に間接的な形で上司に伝わるのは避けたいものです。

自分自身は健康そのものと思っていても、誰にも予期せぬ大小さまざまなトラブルを経験する可能性があるのが、妊娠期間。特に流産や死産など、妊娠の経過途中で赤ちゃんが亡くなってしまった経験を持つ場合は、仕事関係の人への妊娠報告は慎重になるでしょう。妊娠初期に関する基本的な情報も抑えつつ、何よりも赤ちゃんの様子、お母さんの体調を優先に、それぞれによって差もある「なるべく早め」の時期を探ってください。

上司への報告時には、働き続ける意思を明確に伝えるとともに、健診のための時間確保や産前産後の時間外・休日・深夜労働の免除、産前産後、育児休業についても、どこにどのような手続きがいるのか、自分自身で人事担当部署に申請する手続きがあるかどうかについても、社内規定などで読むだけでなくあらためて確認しましょう。