年々伸び続けているペットショップ関連市場の規模は2024年度には1兆8370億円に達すると予想されている。この成長市場を支えているのは言うまでもなく、犬や猫などのペットたちだ。しかし、どうしても気になるのは“売れ残る”ペットたちの存在ではないだろうか。大手ペットショップチェーンの対応はどうなっているのか。
『猫を救うのは誰か ペットビジネスの「奴隷」たち』(朝日文庫) より、一部抜粋、再構成してお届けする。
売れ残った“在庫”はどこへゆくのか
ペットショップについて考えるうえで避けて通れないのが、売れ残る子犬・子猫の存在だ。
生体を流通・小売業として販売するということは、それぞれの会社が在庫を抱えていることを意味する。普通に考えれば、抱えた在庫を100％販売できる流通・小売業は存在しない。
ペットショップも例外ではない。
そのことが業者による売れ残り犬の遺棄につながってきたことは、拙著『犬を殺すのは誰か ペット流通の闇』（朝日文庫）で詳述した通りだ。
一方で、売れ残った子犬や子猫でも、「価格を下げれば売れる」という考え方も存在する。では実際には、どのような値引きが行われているのか。
ペットショップチェーンのAHBでは、年間50匹程度の売れ残りが出ることを明らかにしている。そのうえで、売れ残ってしまった子犬や子猫は、すべてを社員らが引き取ることにしているとする。年間の販売数が約34000匹だから、約50匹の売れ残りというのはずいぶん少ない印象を受ける。同社では、なるべく売り切るために値下げをすることで、売れ残りをこの程度の数まで抑えこんでいるようだ。
「店頭に出してからしばらくすると、1週間単位で値下げを始めます。だいたい４カ月くらい売れないままだと、仕入れ価格と販売価格が逆転します」（岡田寛ＣＡ事業本部長）
そして、繁殖業者と直接取引をしている同社にとっては、繁殖業者による遺棄も防ぎたいところ。岡田氏は、そのために「契約ブリーダーが何頭の繁殖犬を持っていて、リタイア犬をどうしているのか、厳しくチェックしています」とも言う。
またAHBは、繁殖業者向けに講習会を行っているのだが、すべてのプログラムの終了後に、繁殖業者たちに懇親会の席を用意している。そこにはこんな狙いがあると言う。
「ブリーダーは一匹狼のようなところがあり、横のつながりがあまりない。懇親会の場で横のつながりを作ってもらい、たとえばどうしても廃業せざるを得ない時などに、仲間になったブリーダーに繁殖犬などを引き取ってもらえるようにしています。仲間の業者に余裕がなければ、私どものほうでほかの業者に仲介をしたり、いったん会社の施設で引き取ったりもします」（岡田氏）
実際、契約先は年に数％程度、廃業するところがある。そんな時に手をさしのべるところがなければ、繁殖犬・猫たちには悲惨な運命が待ち受けている。
（広告の後にも続きます）
「ビッグパピー」「マナードッグ」…値崩れしないための取り組み
ペッツファーストでは、店頭で生後半年を超えた犬に「ビッグパピー」という名称をつけ、在庫管理を行っている。ビッグパピーは常時、全国に20匹ほどいるといい、3万～5万円程度の価格設定にして売り切ることを目指している。
「ビッグパピーと名付けることで、こういう子が増えすぎないよう、社員に意識づけています。病気などがあってどうしても売れない子は、栃木県日光市で運営している老犬ホーム『ペットリゾートカレッジ日光』でケアするようにしています」（正宗伸麻社長）
コジマの場合は、「滞留時間が長くなるという問題はあるが、売れ残る子はほとんどいない」（小島章義会長）とする。それでも売れ残ってしまう場合、繁殖業者に無料で譲ったり、社員を対象に「里親」を募ったりする。
ただ同社は、「ディスカウントをしてしまうとイメージが悪い」という考え方を持つ。そのうえでなるべく売り切るために、大きくなってきた犬にはトレーナーによるしつけを始める。トイレや散歩のしつけをほどこして、付加価値をあげたうえで販売するという取り組みだ。
売れ残りつつある犬が値崩れしないための取り組みは、他社でも取り入れている。
「マナードッグ」。AHBでは2014年から、大きくなった一部の犬たちにそんな名称をつけたうえで、価値向上に努めてきた。
具体的には数十人のドッグトレーナーと提携。トレーナーのもとで①トイレトレーニング、②かみつき抑制、③吠え抑制、④飛びつき抑制、⑤社会化などを１カ月かけて身につけさせる。
さらに、このトレーニングを終えた犬を希望する消費者に対しては、すぐに販売をするのではなく、「１日お預け」をする。そのうえで消費者が納得すれば、ようやく正式に販売する。こうした取り組みの結果、販売価格は１カ月分ほど維持できるようになっているという。
同社の担当者はマナードッグの取り組みの狙いについて、こう話す。
「犬は店頭に置いておくと価値が下がるもの、という常識を変えたかった。そして、衝動買いをするべきではないという考え方も浸透させたかった」
