物件選びの条件として、日当たりの良さを重視する人は多くいます。
中には、日当たりが良いというイメージの強い南向きの物件に絞って探している方もいるのではないでしょうか?
しかし、向きだけに気を付けていても、ライフスタイルやその他の要因によっては、期待していたようなメリットが得られない可能性もあります。
この記事では南向きの家のメリット・デメリットから、南向き以外の家の特徴、日当たりの良い物件を探す際のポイント、方角以外でチェックすべきことまで、まとめて解説していきます。
「日当たりで選ぶなら南向きがいい」と決める前に、ぜひ一度この記事に目を通してから自分にあった物件選びを行ってください。
南向きの家とはどんな家?人気や価格に影響も…
一般的に、南向きの家には日当たりが良いというイメージが大きく、物件選びでも南向きにこだわる方は少なくありません。
しかし、何を持って南向きと言うのか、いまいちかわからないという方もいるでしょう。
そこで「南向きの家」とはどんな家を言うのか、また人気や物件価格との関係について解説していきます。
南向きの家とは?
不動産関連で使われる「○向き」とは一般的に、バルコニーやベランダなどの最も大きな窓が面する方角のことを指します。
北半球に位置する日本では南から太陽の光が差し込むため、南向きの家は他の方角に比べて日照時間が長いという特徴があります。
日中の日当たりが良く、通気性にも優れていることで、開口部が少ないアパートやマンションでは特に南向き物件の人気が高くなっているのです。
日当たりによる人気や価格の違い
日当たりの良さは物件選びに大きく影響しており、家の向きを人気が高い順に並べると、1位:南向き、2位:東向き、3位:西向き、4位:北向きとなっています。
それに比例して物件価格や家賃も南向きが高く、北向きが安い傾向にあります。
ただし、最近は家の向きだけで物件を選ぶ方は減っており、方角よりも間取りや住宅設備、周辺環境など、他の要素の方が重視されるようになってきています。
むしろ「住まいを決めるなら絶対に南向きがいい」と決めつけてしまうと、選択肢を狭めてしまい自分に合った物件選びができなくなってしまう可能性もあるため、注意が必要です。
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南向きの家に住むメリット
南向きの家は日当たりが良いことで人気であることをご紹介しましたが、日当たりが良いことで具体的にどのようなメリットがあるのでしょうか?
ここからは、南向きの家に住むメリットを解説していきます。
部屋が明るい
南向きの家に住む最大のメリットは、1年を通して日当たりが良いことで、長い時間明るい部屋で過ごせることです。
特に冬は太陽の高度が低いことから、他の方角よりもたくさんの日光を取り入れられます。
冬至の日には、日光の進入角度が一層大きくなるため、日の出から日の入りに至るまでの間、室内を明るく照らしてくれるでしょう。
南側にリビングなどの滞在時間が長い部屋を配置することで、照明をつける時間を短くすることが可能です。
光熱費を抑えられる
南向きの家は冬でも日照時間を確保できる上に、太陽の位置が低くなり部屋の中まで日差しが入りこみます。
そのため、冬でも暖かく過ごせて暖房を使う時間を短くでき、光熱費の節約につながるのもメリットの1つです。
しかし、南向きでも立地や周囲の環境によっては、期待していたよりも日差しが入らなかったり、昼間カーテンを開けにくかったりして、せっかくの恩恵を受けられない場合もあります。
物件選びの際は、実際にどの程度日差しが入るのかをよく確認しておきましょう。
洗濯物が乾きやすい
南向きの家では、南側にバルコニーを配置するケースも多く見られます。
南側のバルコニーに洗濯物を干せば、乾かす時間を短縮できるのもメリットです。
最近は部屋干しのみという方も増えていますが、部屋干しの場合でも窓を開けて直射日光を当てることで紫外線による殺菌効果が期待できます。
また、乾燥機を使う頻度を減らせるので電気代の節約になりますし、洗濯物を傷めるといったトラブルも防げるでしょう。
湿気がこもりにくい
日当たりが良い家は、通気性が良く湿気がこもりにくいというメリットもあります。
南向きの家なら、カビの繁殖や食品の劣化、湿気に起因する病気などを防止することも可能です。
反対に日当たりの悪い家だと、湿気がこもってカビや悪臭が発生するだけでなく、心身にも悪影響を及ぼします。
健康的な生活を送りたいのであれば、できるだけ明るく通気性の良い物件を選んだ方が良いと言えます。
売却時に高く売れる可能性が高い
南向きの家には、高い資産価値があることもメリットとして挙げられます。
せっかくマイホームを購入しても、転職や転勤などによって引っ越しを余儀なくされるケースがあります。
その結果、家を手放すことになった場合でも、人気の高い南向きの家であれば比較的高い値段で売却できる可能性があります。
しかし、その分自分が購入する場合は取得費用が高額になりやすいことにも注意が必要です。