◆リストラ費用が嵩み、純益は低迷
リーガルは2026年3月期の通期純利益を、従来予想の8億円から3億6000万円に55.0％引き下げました。リストラ策に必要な特別退職金と再就職支援に関連する費用が嵩んだため。当初は投資有価証券の売却をリストラ費用に充当するという計画だったものの、通期予想を下回る結果となりました。リーガルは構造改革にも取り組んでおり、分散していた各事業の業績責任を統一。迅速な意思決定や戦略実行ができる体制を整えました。また、企画・製造・調達を一体化し、ブランド価値の最大化を図るといいます。リーガルの2026年3月期の通期売上高は、229億円を予想しています。2020年3月期は291億円でした。足元の売上はコロナ禍が本格化する前の8割にも届いていません。
◆「ロイヤルカスタマー」は戻ってきたものの…
市場調査を行うクロス・マーケティングは、ビジネスシーンにおけるスニーカー利用に関する調査を行っており、「ビジネスの場面でのスニーカー着用に対する気持ち」において「スニーカーは避けたほうが良いと思う」との回答は20代が22.7％、50代は32.7％でした（「スニーカーに関する調査」）。コロナ禍で企業のリモートワーク化が進み、若い世代を中心にカジュアルな服装で仕事をすることへの抵抗感は薄れています。リーガルの2020年3月期の直販売上は147億2000万円で、2025年3月期が145億7300万円。直販の売上はコロナ前と近い水準まで回復しています。一方、卸売の売上は2020年3月期が143億7700万円で、2025年3月期が89億6800万円。卸売による売上の4割近くが、コロナで吹き飛んでしまいました。
卸売は百貨店やセレクトショップ、シューズ専門店などに販売するもの。リーガルの直販店やECサイトを利用するような、ロイヤルカスタマーはコロナ禍を挟んでもリーガルブランドに引きつけられている様子がわかります。しかし、百貨店や小売店は、市場の変動を真正面から受けます。リーガルの苦境は卸売に依存していたことにあるのです。
