1.まずは自分の中での優先順位を決めよう
給料・勤務時間・人間関係・新規オープンなど、職場を決める際にチェックしておきたいポイントはいくつもありますよね。その中でも、絶対に譲れないポイントや重視すべき部分など自分の中の優先順位をしっかりと決めておきましょう。
自分自身の「仕事に求めるもの」を整理しておくことで、後々の後悔が少ない就職へと繋がるでしょう。
2.保育士の求人で見るべきポイント
2-1.保育園の方針
転職理由として「園や園長との方針が合わなかった」というものも、少なくないようです。
「こういう保育が好きだ」「こういう保育を目指したい」など、保育士さんには自分の「理想とする保育」があるかと思います。保育の方針が合わない職場で仕事を続けるのはつらいもの。園の方針と自分の考えがマッチするかは重要なポイントです。
また、そういった点は求人の仕事内容やアピール文に記載されていることが多いのでよく確認しましょう。
2-2.休日出勤・残業
保育士さんが気になるところとして、「行事の多さ」「残業や持ち帰り仕事の多さ」があるのではないでしょうか。行事が多いことが悪い点というわけではありませんが、園によっては土日などの休日に運動会や保護者会等の行事が実施されることもあります。そういった場合、休日出勤手当や代休を取得することができるかは確認しておきましょう。
また、持ち帰りの仕事がない園では「持ち帰りなし」「持ち帰りの仕事なし」など、求人内でアピールしているケースが多いので、そういった言葉でキーワード検索してみるのも一つの手です。
2-3.給料
賞与や基本給はもちろんですが、ほかにも注目したいのは「住宅手当」や「家族手当」などの有無です。月5,000円～30,000円ほどの手当も、年間にしたら大きな差となります。
また、残業代については注意が必要です。求人票の給与欄に「みなし残業代」や「固定残業代△×時間分を～～円を含む」などの記載がある場合、これらの手当は相当時間分の残業代がはじめから固定給に含まれています。
「今月は～時間残業したはずなのに、支給される残業代が少ない！」と入職してから戸惑わないよう、応募段階でしっかりと確認しておきましょう。
2-4.立地・通勤のしやすさ
通勤時間はなるべく短く、ストレスの少ない方法がいいですよね。電車通勤の場合は職場の最寄り駅はどこなのか、徒歩や自転車の場合は何分くらいかかるのか、などのアクセス情報もしっかりと確認しましょう。
特にご家庭を持つ方は、突然何かあったときのためにも、なるべく自宅から近い職場が理想的ですよね。また電車通勤でない場合は、車やバイクなど可能な通勤方法をチェックしましょう。
2-5.産休・育休
特に女性の保育士さんが気になる点として、「産休・育休をしっかり取れるか」「取りやすい環境か」「職場復帰はしやすいか」という点ではないでしょうか。こういった情報は「長期休暇・特別休暇」などの欄やアピール文に記載されていることが多いです。
出産や育児を経ても、同じ職場で働き続けたい気持ちがある場合はチェックしておきましょう。
2-6.施設形態
認可保育所・企業内保育所・認定こども園など、園や施設の形態もチェックしておきたい部分です。それにより園を利用する家庭の環境や、人員配置される保育士の数にも違いがあります。
■認可保育所
保育士数、園の広さ、園の造りなど、設けられた国の規準をクリアし都道府県知事に認可された施設です。認可保育所には国からの補助金がおりるため、園自体が経営難となることは少なく、安定して働くことができるでしょう。▼認可・認可外保育所についての詳細はこちらの記事もご覧ください
「保育所」「保育園」「認可」「認可外」保育施設にどんな違いがあるの？
■小規模保育園
小規模保育園は、認可保育所に比べ定員数が6～19名と少ないことが特徴です。対象となるこどもの年齢はこれまで0～2歳と定められていましたが、2023年5月以降、対象年齢が拡大されました。きょうだいで別々の施設に通園せざるを得ない場合や、集団生活をおこなうことが困難な場合、過疎地やへき地で近くに保育施設がないなどの場合は、3歳以上児も受け入れ可能となっています。定員数が少ないため、こども一人ひとりの様子をしっかり見ることができ、細かく丁寧な保育を実践できます。▼小規模保育園についての詳細はこちらの記事もご覧ください
小規模保育園とは？ 従来の保育園との違い、必要な資格、働くうえでのメリット・デメリット、給料など
■企業内保育所
事業所や企業の敷地内もしくは隣接した土地に保育所を設置し、そこで働く従業員のこどもを預かるのが企業内保育所です。企業の子育て世代の人材確保と従業員満足度に繋がるとして注目されているため、今後は企業内保育所での保育士需要が増えていきそうです。■認定こども園
認定こども園は2006年に制度化した施設形態で、「幼保連携型」「幼稚園型」「保育園型」「地方裁量型」の4種類に分かれています。身の回りの世話を中心におこなう「保育園」と、教育的要素を取り入れた「幼稚園」の両方の性質を合わせ持つところが特徴。その中でも設置数が多い「幼保連携型」で働くには、保育士と幼稚園教諭の両方の免許（保育教諭）を取得している必要があります。また、その他の種別でも両方の資格を所持していることが望ましいとされています。
※幼保連携型で働くにあたっては2025年3月31日までは経過措置期間とされており、どちらか片方の資格のみで働くことも可能です。
▼認定こども園についての詳細はこちらの記事もご覧ください
