2024年にスタートした新NISAですが、株高の影響もあり、開始から2年が経過した今なお加入者が増え続けています。「非課税期間が一生涯」「最大1,800万円まで投資可能」など、そのメリットは広く知られるようになりました。しかし、サラリーマンが手堅く資産を築くなら、実は「iDeCo」にも非常に大きな優位性があります。本記事では、村野博基氏の著書『戦わずして勝つ 不動産投資30の鉄則』（扶桑社）より一部を抜粋・編集。新NISAとiDeCoの違いをふまえて、サラリーマンにiDeCoが向いている理由を解説します。
本記事には、資産形成の方程式「Z＝a（XーY）＋b」が登場します。
（Z＝資産、X＝収入、Y＝支出、a＝時間、ｂ＝貯蓄）
この「資産＝時間（収入ー支出）＋貯蓄」の方程式をもとに、本書では資産形成において重要な要素を以下の2つであると定義しています。
- 収入ー支出がマイナスであること
- 時間をかけること
上記の内容をふまえて本記事を読み進めていただくと、理解が深まります。
新NISAは使い方次第。無理してやるものではない
政府は「貯蓄から投資へ」というスローガンを掲げ、新NISA（少額投資非課税制度）やiDeCo（個人型確定拠出年金）など、投資における税制優遇制度を整備しています。投資に関心があるみなさんにとっても注目度が高く実際に活用している方も多いのではないでしょうか。
とはいえ、私自身は新NISAは「あくまでただの制度で使い方次第。必ずしも無理してやる必要はない」と思っています。ですから新NISAでのつみたて投資枠や成長投資枠は使っていません。
そして「サラリーマンがまず投資をするなら、新NISAよりもiDeCoが向いている」と思っています。その理由としては、新NISAでの投資は自分が考える投資のセオリーとは異なるためです。新NISAは「絶対に行うべき投資」という位置付けではないと考えています。
株価が10％値上がりしても、インフレ率が10％なら収支はトントン
資産形成における大切な方程式「Z＝a（XーY）＋b」で考えてみましょう。
全世界株や米国株での積み立て投資は長年行っていけばプラスになる可能性が大きいでしょう。実際にオルカンやS＆P500も10年前よりも上昇して良いパフォーマンスを出しています。ただ、これまでの投資がプラスだからといって今後がどうなるのかは未知数です。これからも全世界株式もアメリカ株も順調に上がるとは限りません。
同時に日本でも鮮明になってきたインフレを考慮する必要性が出てきます。
いくら指数に連動するインデックスファンドが10％値上がりしていたとしても、インフレ率が10％であれば実質的な価値は変わりません。インフレ下では物価の上昇以上に投資先の金融商品が伸びなければ、投資した資産は実質目減りしてしまいます。
数年前までお米5kgが2,000円台だったのに、昨今では4,000円台が当たり前になった状況であれば、インフレによる資産の目減りが実感しやすいのではないかと思います。
極端な例ですが「お米を5kg手に入れることに対する対価」と考えると、数年前の2,000円は今の4,000円分の価値があります。もしこのケースに備えて投資をするならば、2,000円が2倍になっていないと収支はトントンにはなりません。