震災後の意味のある時間

阪神・淡路大震災（1995）から7年経った2002年、防災教育に大きなインパクトを与えた二つの動きが兵庫県でありました。人と防災未来センターのオープンと兵庫県立舞子高等学校環境防災科の設置です。震災の教訓を集め、整理し、形あるものとして提示するのには、まちの復興が進み、防災教育の実践が積み上げられるための一定の期間が必要でした。ざっくり言うと5年から10年が必要だったのです。この頃、「防災教育チャレンジプラン」や「1.17防災未来賞ぼうさい甲子園」もスタートしています。
それから20年が経ち、防災教育は一つのジャンルとして確立してきました。20数年前、環境防災科の開設準備をしているときに、私は、「防災教育は学問ではないから論文を書けない」とか「こどもにヘルメットかぶせて、消火器持たせて、何を教えるの？」と言われた経験があります。隔世の感がありますね。
この20年を振り返ると、3つのキーワードが浮かびました。Development、Selection、Gradationです。

防災教育プログラムの「開発」

Developmentは防災教育のコンテンツの「開発」です。例えば、「かまどベンチ」。滋賀県立彦根工業高校の生徒たちが開発しました。日常時はベンチとして使い、災害時には炊き出し用のかまどになります。座面の板を薪にして使うのです。” Dual Purpose” （二重の目的）を持つ優れたアイデアです。今では各地に広がり、オリジナルの目的を大切にしながら、移動式、簡易式など、どんどん発展してきました。
「安否札」は釜石市立釜石東中学校の生徒たちが考案しました。津波の襲来の危険がある時に、玄関に避難したことを示す札を貼りだしておくことで、避難を呼びかける支援者がその家を訪れる必要がなくなり、支援者も素早く避難できるというコンセプトです。津波災害が予想される地域に広がっています。ただ、もし安否札が貼りだされていない家を見つけると、支援者がその家を訪れる動機が生まれてしまい、実際に訪れることで自分の避難時間をロスする危険もあります。短時間での津波の襲来が想定されている地域では、たとえ安否札が貼りだされていなくても、その家を訪れずに避難するという決断が必要です。
ハザードマップも定番です。地域のリスクを探す「狭義のハザードマップ」から危険情報に加えて地域の自然、歴史、福祉、自慢などの情報も盛り込んだ「広義のハザードマップ」、出来上がったマップをすごろくに発展させたものなど、マップ作りは防災教育の定番の一つです。
クロスロードやDIG、HUGといったプログラムは今でも多くの学校、地域が防災訓練に取り入れています。防災すごろく、防災かるたなどの伝統的な遊びを使ったコンテンツ開発も人気です。他にも、災害体験を伝える絵本の作成、各教科で使える防災教育教材の開発も進んでいます。

配信： moshimo ストック