冬季閉鎖中の富士山への登山でこの冬も遭難が相次いでいる。18日午後、富士宮口8合目付近で、20代の中国籍男性が「右足首をけがして歩けない」と自ら119番通報。静岡県警山岳遭難救助隊などが救助に向かったという報道を受け、19日のXでも朝から「閉山中の富士山」「富士宮市長」「山岳遭難救助隊」といった関連ワードがトレンド入り。多くのユーザーが議論を活発にさせている。
今冬は2025年12月29日、友人2人と下山していた40代の男性が富士宮口新7合目付近から約200メートル下に滑落して死亡。31日にも富士登山をしていた30代の男性が遭難し、「突風にあおられて滑落した」と自ら救助要請し、救助隊の介添えを受けながら下山したという。
昨季は9月10日に閉鎖
富士山は6月でも残雪や強風などで遭難のリスクが極めて高い。このため一般の登山者が山頂まで登れる期間は7月上旬～9月上旬と定められ、それ以外は登山道が閉鎖されている。25年も9月10日に山梨県側の吉田と静岡県側の富士宮、御殿場、須走の4ルートをすべて閉鎖した。
相次ぐ事態に周辺自治体も毎年頭を悩ませている。昨年4月に冬期閉山中の富士山で遭難した中国籍の男子大学生が4日後にまた富士山で遭難するといった異常事態が発生している。静岡県富士宮市の須藤秀忠市長は「富士山を甘く見ている。費用を遭難者負担にすべきだ」と発言。山梨県富士吉田市の堀内茂市長は「冬の富士山は極めて危険で、県警や消防の救助隊も大変な危険にさらされる。ヘリを飛ばすにも多額の費用がかかる中で、（閉山中は）富士山の救助に対する有料化を実施すべきだ」と語り、静岡県の鈴木康友知事も救助費用の負担の在り方を国で検討すべきだとの考えを示している。
「なんで無自覚登山者の為に…」
アルピニスト、野口健氏も昨年9月に台風15号が接近するなかで富士山に登頂したフランス人女性2人が山頂付近で低体温症を訴え救助を要請した際に、自身のXで「酷い話だ。これは救助費用を請求するだけではなく＋罰金を請求したくなる程に酷い。なんでこの様な無自覚登山者の為に県民の税金を使わなければならないのか」と嘆き、「静岡山梨両県で救助費用を自己負担させる制度を作ってほしい」と訴えていた。
Xでも
救助有料化にして更に届け出のない件に関しては罰則を設けたほうがと思うのですが
救助隊の命も考えろ！ 高額請求間違いなしだ！
ビタ一文負けずに費用請求、前人に学べっちゅうに
といった声があがった。
相次ぐ遭難を受け、山岳遭難救助隊が所属する静岡県警地域部地域課は5日、山岳遭難の発生状況や事故防止に関する情報を発信している公式Xで「開山期以外の富士登山は非常に危険です。道路法第46条の規定により、富士山五合目～山頂の登山道は閉鎖中」と英語・中国語で合わせて呼びかけた。
