老老介護・認認介護は、介護をする方も介護を受ける方も高齢であることが多く、体力・認知機能・持病などの影響が重なりやすい状況です。家族の努力だけで支え続けようとすると、転倒や急な体調悪化、介護疲れによる共倒れなどのリスクが高まります。
ここでは、老老介護・認認介護の基本、増えている背景、起きやすい問題、限界サイン、在宅の負担を減らす具体策、施設を含む現実的な選択肢までを解説します。
監修社会福祉士：
小田村 悠希（社会福祉士）
・経歴：博士(保健福祉学)
これまで知的障がい者グループホームや住宅型有料老人ホーム、精神科病院での実務に携わる。現在は障がい者支援施設での直接支援業務に従事している。
老老介護・認認介護とは
老老介護・認認介護は、介護の担い手が高齢であることにより、支援が必要になりやすい介護の形です。まずはそれぞれの定義と特徴を押さえると、どこに負担が集中しやすいかが見えやすくなります。
老老介護とは
老老介護は、介護をする方と介護を受ける方の双方が高齢である介護の形です。例えば、配偶者が配偶者を介護する、高齢の親を高齢のきょうだいが支える、などが代表例です。
高齢の方同士の場合、体力の低下や持病の管理の難しさが重なり、介護量が増えたときに生活が崩れやすい傾向があります。
認認介護とは
認認介護は、介護をする方と介護を受ける方の双方に認知機能の低下がみられる状態を指します。
日常生活の段取り（食事、服薬、金銭管理、火の管理など）がうまくいきにくくなり、安全確保が難しくなることがあります。相談やサービス利用の手続き自体が負担になりやすい点も重要です。
参照：『老老介護・認認介護とは』（公益財団法人 長寿科学振興財団 健康長寿ネット）
老老介護・認認介護が増えている背景
老老介護・認認介護が増えている背景には、社会の高齢化だけでなく、在宅生活を続けたいという希望や、家族構成の変化も関係します。背景を理解すると、対策を個人の努力だけに頼らない考え方がしやすくなります。
高齢化の進行と在宅介護の増加
高齢化の進行により、介護が必要な方は増える傾向にあります。特に後期高齢者の増加に伴い、脳血管疾患や運動器疾患に加えて、認知症やフレイルなど複数の課題を抱えながら生活する方も増えやすくなります。その結果、見守りや生活支援の必要度が上がり、家族の関わりが前提になりやすい状況が広がっています。
また、住み慣れた地域で暮らし続けたいという希望から、在宅介護を選ぶ方も少なくありません。在宅での生活は本人にとって安心感が得られやすい一方、介護の負担が家庭内に集まりやすい側面があります。通院付き添い、食事準備、排せつや入浴の介助、夜間の見守りなど、日々の小さな対応が積み重なることで、介護者の睡眠や生活リズムが崩れやすくなります。
さらに在宅生活では、介護の量や困りごとが外から見えにくく、支援が遅れやすい点も課題です。限界が来て初めて相談に至るケースもあり、早い段階で支援につながる仕組みづくりが重要になります。
参照：『高齢社会白書 令和7年版 全体版』（内閣府）
介護を担う家族の高齢化
介護を担う家族も高齢化しており、結果として高齢の方が高齢の方を介護する状況が起きやすくなっています。代表的なのは配偶者介護で、介護を受ける方が高齢であるほど、介護する側も同年代であることが多くなります。親の介護でも、担い手がすでに60代後半から70代となり、自身も体力低下や持病を抱えながら支えているケースが少なくありません。
支援者側の体力・健康・認知機能が低下すると、介護の継続性そのものが揺らぎやすくなります。例えば、移乗や入浴介助など身体負担の大きい介助が難しくなるだけでなく、サービス調整や手続き、金銭管理、服薬管理などの段取りも回りにくくなります。介護者が疲弊すると、介護を受ける方の状態変化も見逃しやすくなり、転倒や体調悪化、事故につながりやすくなる点も見逃せません。
加えて、同居家族が少ない、近くに頼れる親族がいない、地域とのつながりが薄いといった背景が重なると、介護者が孤立しやすくなります。結果として、少しのトラブルが連鎖して一気に在宅が維持できなくなることがあるため、介護者の健康と生活を守る視点で、早めに外部資源を組み込むことが重要です。
参照：『2022年 国民生活基礎調査の概況 介護の状況』（厚生労働省）
