老人ホームには、介護保険施設、福祉施設、民間の住まいなど複数の種類があります。名称が似ていても、入居条件、介護の受け方、医療ケアへの対応、費用の考え方は異なります。本人の介護度だけで選ぶと、入居後にサービスが合わないことがあります。
本人と家族で希望が分かれることもあります。通いやすさ、面会しやすさ、医療機関への移動、本人が慣れた地域とのつながりも判断材料です。制度上の条件だけでなく、入居後の暮らしを具体的に思い描くことが欠かせません。
老人ホームを検討するときは、現在の生活状況と将来の変化を併せて考えることが必要です。この記事では、公的施設と民間施設の違いや、それぞれの特徴、見学時に確認したい点を扱っています。
監修社会福祉士：
小田村 悠希（社会福祉士）
・経歴：博士(保健福祉学)
これまで知的障がい者グループホームや住宅型有料老人ホーム、精神科病院での実務に携わる。現在は障がい者支援施設での直接支援業務に従事している。
老人ホームの種類と違いの基本
老人ホームの種類を理解するには、まず運営の仕組みと入居目的を分けて考えます。生活の場を確保する施設なのか、介護や医療を受けながら暮らす施設なのかで、選び方は変わります。
公的施設と民間施設の違い
公的な老人ホームは、社会福祉法人や医療法人などが運営する介護保険施設や福祉施設が中心です。特別養護老人ホーム、介護老人保健施設、介護医療院、軽費老人ホームなどが該当します。入居条件は制度に基づいて決められ、要介護度や生活状況が確認されます。
民間の老人ホームは、有料老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅などが中心です。運営主体は株式会社、社会福祉法人、医療法人などさまざまです。設備、サービス内容、費用、入居条件に幅があり、本人の生活スタイルに合わせて比較しやすい特徴があります。
介護度による選び方の考え方
介護度は、老人ホーム選びの出発点です。要介護度が高く、日常生活全般に介助が必要な場合は、特別養護老人ホームや介護付き有料老人ホームが候補に入りやすくなります。医療処置や看取りを含めた長期療養が必要な場合は、介護医療院も検討対象です。
一方で、退院後に在宅復帰を目指す場合は、介護老人保健施設が選択肢です。認知症があり、少人数の生活環境で支援を受けたい場合はグループホームが候補です。自立度が高い方は、ケアハウスやサ高住、シニア向け住宅も検討できます。
自立〜要介護までの対応範囲
老人ホームは、自立して生活できる方を対象にした住まいから、常時介護が必要な方を支える施設まで幅があります。自立や要支援の段階では、生活相談、安否確認、食事提供、緊急時対応の有無が比較の軸です。
要介護の段階では、入浴、排せつ、食事の介助に加え、夜間の職員体制、医療機関との連携、認知症ケアの内容を確認します。将来、介護度が上がったときに住み続けられるかも、入居前に確認したい項目です。
公的な老人ホームの種類と特徴
公的な老人ホームは、制度上の目的がはっきりしています。長く暮らす施設、在宅復帰を目指す施設、医療と介護を受ける施設など、役割の違いを把握しておくと候補を絞りやすくなります。
特別養護老人ホーム（特養）｜要介護度が高い方向け
特別養護老人ホームは、介護保険上は介護老人福祉施設と呼ばれます。常時介護が必要で、在宅生活が難しい方を対象とした生活施設です。入浴、排せつ、食事などの日常生活の支援、機能訓練、健康管理などを受けられます。
新規入所は原則として要介護3以上が対象です。要介護1や要介護2でも、在宅生活が著しく難しい事情がある場合は、特例入所の対象に含まれることがあります。入所待ちが生じる地域もあるため、早めに相談して状況を確認します。
参照：『介護老人福祉施設（特別養護老人ホーム）』（厚生労働省 介護サービス情報公表システム）
介護老人保健施設（老健）｜在宅復帰を目指す施設
介護老人保健施設は、病状が安定した方が在宅復帰を目指すための施設です。医師の管理のもとで、リハビリテーション、看護、介護を受けながら生活します。病院と自宅の中間に位置する施設と考えると理解しやすいでしょう。介護老人保健施設は在宅復帰を目指す施設であるため、入所期間は3ヶ月〜6ヶ月程度が目安です。
長期の住まいとして使う施設ではなく、退所後の生活を見据えて支援を受ける点が特徴です。入所前には、リハビリの内容、在宅復帰に向けた支援体制、家族への支援、退所後に利用できるサービスを確認します。
参照：
『介護老人保健施設（老健）』（厚生労働省 介護サービス情報公表システム）
『介護老人保健施設（老健）とは』（健康長寿ネット）
介護医療院｜医療ケアが必要な方の長期療養
介護医療院は、長期にわたる療養が必要な要介護の方を対象とします。日常的な医学管理、看護、介護、機能訓練、生活支援を一体的に受けられる施設です。医療と生活の両方を支える点が、一般的な住まいとの違いです。
たんの吸引、経管栄養、褥瘡（じょくそう）の管理など、必要な医療ケアは本人の状態や施設の体制で対応範囲が変わります。入所前には、受け入れ可能な医療処置、夜間の対応、急変時の連携先を確認しましょう。
参照：『介護医療院』（厚生労働省 介護サービス情報公表システム）
軽費老人ホーム・ケアハウス｜自立〜軽度の方向け
軽費老人ホームは、家庭環境や住宅事情などの理由で在宅生活が難しい方に、負担の少ない費用で住まいと生活支援を提供する施設です。ケアハウスは軽費老人ホームの一種です。主に自立から軽度の介護が必要な方が対象です。
施設により、食事提供、生活相談、緊急時対応、外部介護サービスの利用体制が異なります。介護が必要になった場合に住み続けられるかは、施設の類型や特定施設入居者生活介護の指定の有無で変わります。
参照：『軽費老人ホームの設備及び運営について』（厚生労働省）
グループホーム｜認知症の方向け
グループホームは、認知症の方が少人数で共同生活を送る施設です。介護保険上は認知症対応型共同生活介護にあたります。家庭的な環境のなかで、食事、入浴、排せつなどの支援を受けながら生活します。
入居には、認知症の診断や要介護1以上などの条件があります。原則として、施設がある市区町村に住民票がある方が対象です。要支援2の方は、介護予防認知症対応型共同生活介護として利用できますが、要支援1の方は対象外です。医療依存度が高い場合や集団生活が難しい場合は、受け入れ可否を個別に確認します。
参照：
『認知症対応型共同生活介護（グループホーム）』（厚生労働省 介護サービス情報公表システム）
『グループホーム（認知症対応型共同生活介護）とは』（健康長寿ネット）
