介護に必要なものの準備と揃え方
どのタイミングで準備を始めればよいですか？
介護用品は、転倒や介護者の負担が大きくなってから慌ててそろえるのではなく、日常生活で「少し危ない」「以前より大変」と感じた時点で準備を始めるとよいでしょう。
例えば、次のような変化が見られる場合は検討の目安です。
・立ち上がりに時間がかかる
・つまずく回数が増えた
・トイレや浴室までの移動に不安がある
・介護する家族に腰痛や強い疲労感がある
この段階では、すぐに購入するよりも、まず相談先を確認することが先決です。地域包括支援センターやケアマネジャーに相談し、自宅環境や本人の身体状況に合うものを確認しましょう。
介護保険でレンタルできる介護用品にはどのようなものがありますか？
介護保険では、福祉用具貸与として以下のような介護用品をレンタルできます。
・車いす（付属品含む）
・特殊寝台（付属品含む）
・床ずれ防止用具
・体位変換器
・手すり
・スロープ
・歩行器
・歩行補助杖
・移動用リフト（つり具の部分を除く）
・認知症老人徘徊感知機器
・自動排泄処理装置
ただし、レンタルできる品目は要介護度によって異なります。要介護2〜5の方は原則として上記の品目が対象ですが、要支援1〜2・要介護1の方は、手すりやスロープ、歩行器、歩行補助杖などが中心です。それ以外の用具は原則対象外ですが、身体状況や医師の判断などにより必要性が認められた場合は、例外的に利用できることがあります。
また、2024年4月からは、一部のスロープ、歩行器、歩行補助杖について貸与と販売を選べる制度も導入されています。利用前にケアマネジャーへ確認しましょう。
参照：『福祉用具・住宅改修』（厚生労働省）
介護保険で購入費用の補助がある介護用品を教えてください
介護保険では、衛生面などの理由からレンタルになじみにくい用品について、特定福祉用具販売として購入費用の一部が支給されます。対象となる主な用品は以下のとおりです。
・腰掛便座
・入浴補助用具
・簡易浴槽
・自動排泄処理装置の交換可能部品
・移動用リフトのつり具
・排泄予測支援機器
・固定用スロープ
・歩行器
・単点杖
・多点杖
支給対象となる購入費は、原則として同一年度で100,000円までです。自己負担割合は所得に応じて原則1〜3割となります。ただし、給付を受けるには、指定特定福祉用具販売事業者から購入する必要があります。購入前に自治体やケアマネジャーへ確認しておきましょう。
参照：『どんなサービスがあるの？ – 特定福祉用具販売』（厚生労働省）
介護用品や便利グッズを選ぶときの注意点を教えてください
介護用品を選ぶ際は、価格だけで決めず、次の点を確認しましょう。
・本人の身体状況に合っているか
・自宅の広さや生活動線に合うか
・介護保険の対象になるか
・本人のできる動作を妨げないか
そのほかに、介護用品についてはケアマネージャーが知っているかどうかや、介護用品の業者が扱っているかどうかによって使えるものの幅が変わることもあります。
さらに、ロボット型の介護機器は取扱業者が少なかったり、新しいものや機能の利便性が判断しづらいものなどがあるため、注意が必要です。
福祉用具専門相談員やケアマネジャーに相談し、必要に応じて試用してから選ぶと失敗を防ぎやすくなります。
編集部まとめ
ここまで介護で必要なものについてお伝えしてきました。介護で必要なものの要点をまとめると以下のとおりです。
介護に必要なものは、本人の身体状況や介護度、認知機能、住まいの環境によって異なるため、現在の困りごとに合わせて選ぶことが基本
食事、入浴、排泄、寝室、移動などのシーンごとに必要な介護用品は異なり、本人の自立を支えながら介護者の負担を軽減できるものを選ぶことが望ましい
介護用品は最初からすべて揃えるのではなく、日常生活に直結する消耗品などから準備し、福祉用具のレンタルや購入費用の補助制度も確認しながら進めるとよい
介護用品は、本人の状態や生活の変化に合わせて見直していくことが大切です。迷ったときは、市区町村の窓口やケアマネジャーなどに相談しながら、無理のない範囲で準備を進めていきましょう。
これらの情報が少しでも皆さまのお役に立てば幸いです。
最後までお読みいただき、ありがとうございました。
参考文献
どんなサービスがあるの？ – 福祉用具貸与｜厚生労働省
どんなサービスがあるの？ – 特定福祉用具販売｜厚生労働省
介護に必要な福祉用具の貸与が受けられます｜柏崎市
福祉用具・住宅改修｜厚生労働省
