介護保険で介護用品はレンタルできる？レンタルと購入の違いや利用までの流れも解説

あなたや家族に介護が必要となったとき、介護用品を用意することで日常生活の助けとなるでしょう。しかし、要介護度によってはすべての介護用品を購入しようとすると多くの費用がかかります。

介護用品が必要となった際、すべてを自分で購入するのではなく介護保険を利用してレンタルすることもできます。レンタルによって費用を抑えることができ、不要になったときも引き取ってもらえるため、処分の心配もありません。

この記事では、介護用品に関するレンタルと購入の違いや、利用までの流れについて紹介します。ぜひ参考にしてください。

監修医師：
高山哲朗（かなまち慈優クリニック）

【経歴】
理事長高山哲朗
平成14年慶應義塾大学卒業
慶應義塾大学病院、北里研究所病院、埼玉社会保険病院等を経て、
平成29年かなまち慈優クリニック院長
【所属協会・資格】
医学博士
日本内科学会総合内科専門医
日本消化器病学会専門医
日本消化器内視鏡学会専門医
日本医師会認定産業医
東海大学医学部客員准教授
予測医学研究所所長

介護保険による介護用品のレンタルについて

齢者男性と話す介護士

介護保険で介護用品はレンタルできますか？

車椅子や手すりといった要介護者の日常生活に便宜を図るための用具や、機能訓練のための用具は福祉用具とされ、介護保険給付の対象です。要介護者の身体状態や要介護度の変化、福祉用具の機能向上に応じて適切な福祉用具が使用できるよう、レンタルが原則とされています。すなわち、介護保険の対象となる福祉用具はレンタルすることができます。

介護保険を使ってレンタルできる介護用品の種類を教えてください。

介護保険の対象となる福祉用具は以下の11種類です。

車椅子（付属品を含む）

特殊寝台（付属品を含む）

床ずれ防止用具

体位変換器

手すり

スロープ

歩行器

歩行補助つえ

認知症老人徘徊感知機器

移動用リフト（つり具の部分を除く）

自動排泄処理装置

ただし、手すりやスロープ、移動用リフトは固定のための工事が不要なものがレンタルの対象とされています。また、レンタルできる種類は要介護認定によっても異なるため、確認が必要です。

介護保険で介護用品をレンタルするデメリットはありますか？

介護用品をレンタルすることのデメリットとして、新品でないことや利用者の好みを反映させることができないこと、長期間のレンタルでは購入より費用がかかることが挙げられます。日常で使うものであるからこそ、新品を求める方や道具にこだわりが強い方にとって、中古品であり自分好みに変更できないレンタルはデメリットといえるでしょう。また、レンタルが長期間になると購入よりも費用が高くなることもデメリットです。介護用品は使用期間を事前に予測することが難しく、期間によってはレンタル費用が購入費用を超えることもあります。歩行器や歩行補助つえ、手すりやスロープは選択制の対象福祉用具とされ、購入した場合も保険給付の対象です。使用期間などを考慮し、レンタルか購入かを検討するとよいでしょう。

介護認定によってレンタルできる介護用品は変わりますか？

要介護認定において要支援や要介護1といった軽度の方に関しては、介護保険の給付対象外となる介護用品があります。軽度の方がレンタルできるものには手すりやスロープ、歩行器や歩行補助つえが該当し、それ以外は原則対象外です。ただし、要介護認定の基本調査や市町村の判断など、一定の要件を満たしている場合には例外給付を受けられることがあります。担当のケアマネジャーや福祉用具専門相談員に相談してみましょう。

介護用品のレンタルと購入の違い

パソコンで説明する女性と高齢者夫婦

介護用品をレンタルするメリットとデメリットを教えてください。

介護用品をレンタルするメリットは、導入時の費用を抑えられること、利用者の状態に合わせて適切な用品を提供してもらえることです。車椅子や寝台など高価な介護用品を購入することは利用者にとって大きな負担です。介護保険を利用してレンタルすることで、導入時の費用を抑えることができます。また、レンタルであれば利用者の状態に変化が起こった場合も、用品を変更することで適切なものを使用することができます。費用を抑え、状況の変化にも柔軟に対応できることが、レンタルのメリットです。さらに、利用開始後に定期的なメンテナンスを受けられることや、不要になったときは引き取ってもらえるといったレンタルならではのメリットもあります。一方で、レンタルのデメリットとして利用者の心理的抵抗感があります。レンタル品は中古品のため抵抗感がある方は少なくありません。また、利用者の好みに合わせたカスタマイズを行うことは難しく、用品に対するこだわりが強い方にはデメリットといえます。腰掛便座や自動排泄処理装置の交換可能部分など、レンタルでは衛生面で不安を感じる用具には、購入も介護保険の対象となるものがあります。同じように、入浴用の椅子や浴槽内の手すりのような入浴補助用具や簡易浴槽の購入も介護保険の対象です。用具によってレンタルと購入を使い分けることが大切です。

介護用品を購入するメリットとデメリットを教えてください。

介護用品を購入することのメリットとして、新品であることと利用者の好みに合わせた用品を選べることが挙げられます。レンタルとは異なり、新品を購入し自分だけの用品を使うことができるので、心理的抵抗感を覚えることはありません。また、利用者の好みに合わせた用品を選べる点も、こだわりが強い方には介護用品を購入するメリットといえます。一方で、介護用品の購入は利用者にとって金銭的負担が大きいことがデメリットです。固定用スロープや歩行器、歩行補助つえを除く福祉用具はレンタルが原則となっており、購入の場合は介護保険の給付を受けることはできません。また、購入後に利用者の状態が変化した場合には、異なる用品の購入が必要となる可能性があります。利用者の金銭的負担が大きく、状況に合った適切な用品の使用が難しくなることが購入のデメリットです。また、レンタルと異なり利用開始後のメンテナンスやモニタリングは義務付けられていないことも、利用者の安全確保の点でデメリットになるでしょう。

介護用品のレンタルと購入で迷ったらどのように決めればよいですか？

レンタルと購入で迷った場合、介護保険の給付が受けられるかをまず確認しましょう。固定用スロープや歩行器、歩行補助つえはレンタルと購入が選択制となっており、どちらも介護保険の給付を受けることができるため使用期間が判断材料となります。また、レンタルの場合は定期的なメンテナンスや必要性のモニタリングを受けることができるため、購入に比べて安心感があることも判断材料となるでしょう。自分や家族だけでは判断が難しい場合は、主治医や介護用品の専門家である福祉用具相談員の意見を聞いてみてはいかがでしょうか。